こんにちは、高配当株カルテです。
この記事の結論(先に2点)
- 今回は高配当株のETFも指数並みに下げましたが、筆者が定点観測する2つの銘柄群の下げはTOPIXより小さめでした。 11月6日は日経平均が5.96%、TOPIXが5.90%下げ、日経高配当株50のETF(1489)も5.73%安と指数とほぼ同じでした。2つの銘柄群(計135銘柄)の中央値は4.6%安と3.5%安で、約8割の銘柄はTOPIXより下げが小さかった一方、上昇か変わらずだったのは7銘柄だけでした
- 差が目立ったのは時価総額と業種でした。 時価総額1兆円以上の銘柄は騰落率の中央値がTOPIX並みの約6%安だった一方、1兆円未満の銘柄は約4%安でした。不動産業や銀行業は大きく下げ、倉庫・運輸関連業やその他製品、金属製品は小幅でした。自己資本比率が低い銘柄ほど下げが大きく見えますが、その多くは大型の金融・不動産・商社で、中小型に絞ると差は小さくなりました
はじめに:11月6日、日経平均は3,643円安で6万円割れ
2026年11月6日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比3,643円13銭(5.96%)安の5万7,434円77銭で取引を終え、約半年ぶりに6万円を割り込みました。5日続けての下落で、下げ幅は過去3番目の大きさです。取引時間中には一時5万6,745円台まで下げました。TOPIX(東証の代表的な指数)も232.40ポイント(5.90%)安の3,707.99でした。
東証プライム市場では、値下がりした銘柄が1,523と全体の98%にのぼり、値上がりは21、変わらずは7でした。33業種はすべて下げ、売買代金は約12兆4,808億円でした。業種別では、食料品、石油・石炭製品、不動産業などの下げが大きかったと報じられています。
報道によると、きっかけは前日の米国市場でAI・半導体関連株が急落したことです。米国の中間選挙で民主党が大勝し、AI向けデータセンターへの規制が強まるとの懸念が出たとされます。前日の米国市場ではダウ平均も大きく下げ、日本だけでなく韓国や台湾でも、AI関連を中心に株が売られました。
なお、前日の11月5日は、日経平均が1.79%下げた一方でTOPIXは1.12%上がっており、全面安ではありませんでした。この記事では11月6日の1日だけを扱います。
こうした「全面安」の日に、高配当株はどう下げたのでしょうか。筆者が毎日の値動きを記録している2つの高配当株の銘柄群を使って整理し、前回の全面安だった10月8日とも比べます。
市場全体の動き:高配当株ETFも指数並みに下げた
この日は、高配当株のETFもTOPIXとほぼ同じだけ下げました。日経平均・TOPIXと、ETF(上場投資信託)の値動きは次のとおりです。
| 指数・ETF | 11月5日終値 | 11月6日終値 | 前日比 |
|---|---|---|---|
| 日経平均株価 | 61,077.90 | 57,434.77 | −5.96% |
| TOPIX | 3,940.39 | 3,707.99 | −5.90% |
| 日経高配当株50ETF(1489) | 3,596 | 3,390 | −5.73% |
| TOPIX連動ETF(1306) | 415.6 | 388.6 | −6.50% |
出所:日経平均は共同通信・ロイターの報道(11月5日の値は終値と下げ幅から算出)、ほかはTradingView(日足、2026年11月9日取得)を基に筆者作成。ETFは価格の騰落率で、分配金は含みません。
日経高配当株50のETFは−5.73%で、TOPIX(−5.90%)との差は0.17ポイントでした。前回の全面安だった10月8日は、TOPIXの−1.51%に対してこのETFは−0.69%と、下げは半分ほどにとどまっていました。今回は、その差がほとんどありませんでした。
筆者が定点観測する2つの銘柄群はどう動いたか
筆者が定点観測する2つの銘柄群は、どちらも中央値の下げがTOPIXより小さく、中小型株中心のリストのほうが下げは小さめでした。筆者は、配当の水準や方針に注目している高配当株を2つのリストに分けて、毎日の値動きを記録しています。
- リストA(75銘柄):大型株を多く含むリストです。時価総額(株価×発行済株式数で、市場が付けている会社の値段)が1兆円以上の銘柄が14銘柄あります
- リストB(60銘柄):中小型株中心のリストです。時価総額が1兆円以上の銘柄は2銘柄です。J-REIT(国内の不動産投資信託)1銘柄を含みます
11月6日の終値を11月5日の終値と比べた騰落率の分布は次のとおりです。
| 項目 | リストA(75銘柄) | リストB(60銘柄) |
|---|---|---|
| 平均 | −4.29% | −3.74% |
| 中央値 | −4.62% | −3.53% |
| 最も下げた銘柄 | −19.31% | −7.06% |
| 最も上げた銘柄 | +2.00% | +0.06% |
| 上昇 | 5 | 1 |
| 変わらず | 1 | 0 |
| 下落率2%未満 | 7 | 6 |
| 下落率2%以上4%未満 | 17 | 27 |
| 下落率4%以上6%未満 | 33 | 20 |
| 下落率6%以上 | 12 | 6 |
| 下落した銘柄の合計 | 69(92%) | 59(98%) |
| TOPIX(−5.90%)より下げが小さい銘柄 | 58(77%) | 52(87%) |
| 時価総額1兆円以上 | 14 | 2 |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値、2026年11月9日取得)を基に筆者作成。時価総額は11月6日終値時点に換算した推定です。リストBにはJ-REIT 1銘柄を含みます。中央値は、騰落率を順に並べたときに真ん中に来る値で、一部の大きな値動きに左右されにくい目安です。平均は各銘柄を同じ重みで扱う単純平均です。
どちらのリストも、中央値はTOPIX(−5.90%)より小さい下げでした。ただし2つのリストは筆者が記録している銘柄群で高配当株全体の代表ではなく、1日の結果だけで下落局面全般の値動きは判断できません。一部の銘柄の大きな下げが平均を押し下げているため、この記事では主に中央値で比べます。上昇か変わらずだったのは、リストAで6銘柄、リストBで1銘柄の計7銘柄だけでした。
取引時間中の動きとの違いもありました。筆者が午前9時38分ごろ(15分以上遅れた表示値)に記録した時点では、値下がりしていたのはリストAが75銘柄中67銘柄、リストBが60銘柄中60銘柄でした。このうちリストAの2銘柄は、記録した時点ではまだ当日の値が付いておらず、前日(11月5日)の値動きが入っていました。この2銘柄を除くと、リストAは73銘柄中65銘柄です。
終値の時点で値下がりしていたのは、リストAが75銘柄中69銘柄(上の2銘柄を除くと73銘柄中67銘柄)、リストBが60銘柄中59銘柄でした。10月8日は午後にかけて値下がりした銘柄が減りましたが、今回はリストAで、朝の時点で上昇か変わらずだった8銘柄のうち3銘柄が終値では下落に転じました。朝に下げていた1銘柄は終値で上昇に転じたため、差し引きで値下がりした銘柄は67から69に増えました。
下げが大きかった顔ぶれ・小さかった顔ぶれ
下げの大きさは時価総額と業種で差が目立ち、不動産業や銀行業は大きく、倉庫・運輸関連業やその他製品、金属製品は小幅でした。2つのリストを合わせた135銘柄のうち、本ブログのカルテが無い2銘柄(うち1銘柄はJ-REIT)を除く133銘柄を対象にしました。これを騰落率の順に並べ、下げが大きかった4分の1(33銘柄)、中位(67銘柄)、下げが小さかった4分の1(33銘柄)の3つに分けました。
| 項目 | 下げが大きかった33銘柄 | 中位67銘柄 | 下げが小さかった33銘柄 |
|---|---|---|---|
| 範囲 | −19.31%〜−5.30% | −5.18%〜−2.67% | −2.63%〜+2.00% |
| 中央値 | −6.16% | −4.24% | −1.76% |
| リストA / B | 21 / 12 | 37 / 30 | 16 / 17 |
| 1兆円以上 | 13 | 2 | 0 |
| 業種 | 不動産業5、機械4、サービス業4、情報・通信業3、その他金融業・建設業・銀行業が各2、ほか11業種が各1 | 情報・通信業14、サービス業11、化学5、陸運業5、金属製品4 ほか | サービス業7、情報・通信業6、その他製品・機械・食料品が各3、倉庫・運輸関連業・その他金融業が各2、ほか7業種が各1 |
| 利回り(3%未満/3%台/4%台/5%以上) | 12 / 10 / 9 / 2 | 8 / 18 / 32 / 9 | 0 / 13 / 14 / 6 |
| 配当性向(30%未満/30〜50%/50〜70%/70%超) | 4 / 15 / 9 / 4 | 4 / 31 / 23 / 9 | 1 / 12 / 10 / 10 |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値)と本ブログの各カルテ(業種分類・予想配当性向)を基に筆者作成。「範囲」は騰落率の範囲、「1兆円以上」は時価総額1兆円以上の銘柄数、「業種」は多い順、「利回り」は配当利回りの帯、「配当性向」は予想配当性向の帯ごとの銘柄数です。カルテの無い2銘柄(うち1銘柄はJ-REIT)は除きました。予想配当性向は当期予想が赤字で算出できない1銘柄を除きます。配当性向の帯の「30〜50%」は30%以上50%以下、「50〜70%」は50%超70%以下です。配当利回りは11月6日朝の記録時点の値で、朝の記録に無かった8銘柄は11月9日に取得した値です。
時価総額で分けると、差ははっきりしていました。下げが大きかった33銘柄には時価総額1兆円以上の銘柄が13含まれ、下げが小さかった33銘柄には1つもありませんでした。2つのリストを合わせた135銘柄で見ると、1兆円以上の16銘柄は騰落率の中央値がTOPIX並みの約6%安でしたが、1兆円未満の銘柄は約4%安にとどまりました。
次に、見る向きを変えて、配当利回りや配当性向の帯ごとに騰落率を見ると次のとおりです。まず配当利回りの帯です(135銘柄)。
| 配当利回りの帯 | 銘柄数 | 平均 | 中央値 | TOPIXより下げが小さい |
|---|---|---|---|---|
| 3%未満 | 21 | −5.74% | −5.73% | 11 |
| 3%台 | 41 | −3.83% | −3.80% | 33 |
| 4%台 | 56 | −3.72% | −4.28% | 49 |
| 5%以上 | 17 | −3.53% | −3.38% | 17 |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値と配当利回り)を基に筆者作成。配当利回りは11月6日朝の記録時点の値で、朝の記録に無かった8銘柄は11月9日に取得した値です。
3%未満の帯は下げが大きめでしたが、この帯には時価総額の大きい銀行・不動産・商社が多く含まれます。中小型株中心のリストBだけで見ると、3%台・4%台・5%以上の帯の差は小さくなります。「利回りが高い銘柄ほど下げが小さかった」とは言えず、帯による差には時価総額や業種の違いが表れている可能性があります。
次に、各カルテの予想配当性向の帯です(カルテの無い2銘柄と、当期予想が赤字で配当性向を算出できない1銘柄を除く132銘柄)。
| 予想配当性向の帯 | 銘柄数 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|---|
| 30%未満 | 9 | −5.56% | −4.64% |
| 30〜50% | 58 | −4.09% | −4.30% |
| 50〜70% | 42 | −3.76% | −3.80% |
| 70%超 | 23 | −3.80% | −3.25% |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値)と本ブログの各カルテ(予想配当性向)を基に筆者作成。カルテの無い2銘柄(うち1銘柄はJ-REIT)と、当期予想が赤字で配当性向を算出できない1銘柄は除きました。「30〜50%」は30%以上50%以下、「50〜70%」は50%超70%以下です。
中央値は−3.25%〜−4.64%の範囲で、配当性向と下げ幅の間にはっきりした関係は見られませんでした。配当性向が高い帯のほうが下げはやや小さく見えますが、1日の結果で、差も小さいものです。
業種別では、2銘柄以上を含む業種の騰落率は次のとおりです(中央値の下げが大きい順)。
| 業種 | 銘柄数 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|---|
| 不動産業 | 7 | −6.36% | −6.16% |
| 銀行業 | 2 | −6.13% | −6.13% |
| 電気機器 | 3 | −5.04% | −5.18% |
| 建設業 | 5 | −4.46% | −4.88% |
| ガラス・土石製品 | 5 | −4.37% | −4.64% |
| 陸運業 | 6 | −4.90% | −4.49% |
| 機械 | 10 | −4.00% | −4.47% |
| 情報・通信業 | 23 | −3.74% | −4.28% |
| 化学 | 6 | −4.31% | −4.28% |
| ゴム製品 | 2 | −4.28% | −4.28% |
| 医薬品 | 2 | −3.93% | −3.93% |
| 精密機器 | 4 | −3.22% | −3.56% |
| 卸売業 | 5 | −3.29% | −3.38% |
| サービス業 | 22 | −3.58% | −3.37% |
| 小売業 | 3 | −4.02% | −3.21% |
| 金属製品 | 5 | −2.97% | −2.91% |
| 食料品 | 6 | −5.40% | −2.83% ※ |
| その他金融業 | 5 | −3.24% | −2.70% |
| その他製品 | 5 | −2.22% | −2.60% |
| 倉庫・運輸関連業 | 3 | −2.48% | −2.36% |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値)と本ブログの各カルテの業種分類を基に筆者作成。※食料品は1銘柄の急落で、平均の下げが中央値より大きくなっています。1銘柄だけの業種は載せていません。
2つのリストを合わせた135銘柄のうち、下げ幅の大きかった10銘柄と小さかった10銘柄の業種の内訳は次のとおりです。
| 項目 | 下げ幅の大きかった10銘柄 | 下げ幅の小さかった10銘柄(上昇を含む) |
|---|---|---|
| 騰落率の範囲 | −19.31%〜−6.90% | −0.87%〜+2.00% |
| 業種の内訳 | 不動産業3、食料品・陸運業・その他金融業・機械・サービス業・建設業・情報・通信業が各1 | サービス業・機械・情報・通信業が各2、倉庫・運輸関連業・卸売業・その他金融業・その他製品が各1 |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値)と本ブログの各カルテの業種分類を基に筆者作成。
下げ幅の大きかった10銘柄では、不動産業が3銘柄を占めました。ただし、機械、サービス業、情報・通信業、その他金融業は、下げ幅の大きかった側と小さかった側の両方に入っています。業種だけで下げ幅が決まったわけではなく、個々の銘柄の値動きには、それぞれの事情も含まれる点にご注意ください。
財務の強さと下げ幅
下げが大きかった側は自己資本比率が低めで、ネットキャッシュがプラスの銘柄も少なめでしたが、時価総額1兆円未満の銘柄に絞ると差は小さくなりました。「財務が弱い銘柄ほど売られたのか」を確かめるため、上の133銘柄のうち、下げが大きかった4分の1(33銘柄)と下げが小さかった4分の1(33銘柄)を、各カルテの数字で比べました。
| 指標(各カルテの値) | 下げが大きかった33銘柄 | 下げが小さかった33銘柄 |
|---|---|---|
| 自己資本比率の中央値 | 52.7% | 73.9% |
| ネットキャッシュがプラスの銘柄 | 33銘柄中19 | 33銘柄中31 |
- 自己資本比率(総資産のうち返済のいらない自己資本の割合)
- ネットキャッシュ(現金及び預金と短期有価証券から、利息を払う借入金や社債である有利子負債を引いた額)
下げが大きかった側は自己資本比率が低く、ネットキャッシュがマイナスの銘柄が多めでした。ただしその多くは、銀行や不動産、商社、リースなど、もともと借入れを使って事業を回す、時価総額の大きい銘柄です。そこで、カルテのある銘柄のうち時価総額1兆円未満の118銘柄に絞り、同じように4分の1ずつ(29銘柄)で比べました。
| 指標(各カルテの値) | 下げが大きかった29銘柄 | 下げが小さかった29銘柄 |
|---|---|---|
| 自己資本比率の中央値 | 71.1% | 73.9% |
| ネットキャッシュがプラスの銘柄 | 29銘柄中24 | 29銘柄中27 |
絞り込むと、2つの指標とも差は小さくなりました。この118銘柄を財務の帯ごとに分けた騰落率の中央値は次のとおりです。
| 財務の帯(時価総額1兆円未満の118銘柄) | 銘柄数 | 騰落率の中央値 |
|---|---|---|
| 自己資本比率40%未満 | 5 | −4.93% |
| 自己資本比率40〜60% | 15 | −4.76% |
| 自己資本比率60〜80% | 74 | −4.09% |
| 自己資本比率80%以上 | 24 | −3.23% |
| ネットキャッシュがプラス | 105 | −3.80% |
| ネットキャッシュがマイナス | 13 | −4.76% |
出所:TradingView(11月5日・6日の終値)と本ブログの各カルテ(自己資本比率・ネットキャッシュ)を基に筆者作成。自己資本比率の帯の「40〜60%」は40%以上60%未満、「60〜80%」は60%以上80%未満です。国際会計基準(IFRS)の銘柄は、親会社の所有者に帰属する持分の比率を自己資本比率として扱いました。
自己資本比率が高い帯ほど下げが小さいという、ゆるやかな傾きは残っています。ただし、この日の値動きを「財務が弱いから下げた」とまでは言えません。なお、各カルテの数字は作成時点のもので、決算期や株価の基準日はそろっていません。また1日の比較なので、ここから値動きの原因までは判断できません。
10月8日の全面安との比較
前回のコラムで扱った10月8日の全面安と比べると、今回は下げ幅が大きかっただけでなく、高配当株の下げも指数に近づきました。
| 項目 | 10月8日(前回のコラム) | 11月6日(今回) |
|---|---|---|
| 日経平均 | −1.42% | −5.96% |
| TOPIX | −1.51% | −5.90% |
| 日経高配当株50ETF(1489) | −0.69%(TOPIXの0.46倍) | −5.73%(0.97倍) |
| リストA 平均 / 中央値 | −0.81% / −0.77%(73銘柄) | −4.29% / −4.62%(75銘柄) |
| リストB 平均 / 中央値 | −0.51% / −0.31%(60銘柄) | −3.74% / −3.53%(60銘柄) |
| 下落した銘柄の比率 A / B | 73% / 62% | 92% / 98% |
| 中央値のTOPIX比 A / B | 0.51倍 / 0.21倍 | 0.78倍 / 0.60倍 |
| 朝の記録 → 終値の値下がり銘柄数 | 減った(A 64→53、B 51→37) | Aは増え、Bはほぼ同じ(A 67→69、B 60→59) |
| 下げが目立った業種 | 機械・銀行業・電気機器 | 不動産業・銀行業・電気機器 |
| 財務との関係 | はっきりした関係なし | 一見あり(大型の金融・不動産の影響)、中小型では差が小さい |
出所:10月8日の値は本ブログの過去のコラムから、11月6日の値は上の各表から。リストの銘柄数は10月8日がA 73・B 60、11月6日がA 75・B 60で、構成は一部入れ替わっています。
10月8日は、日経高配当株50のETFの下げがTOPIXの半分ほどで、2つのリストの中央値もTOPIXの0.51倍と0.21倍でした。今回はETFが0.97倍、リストの中央値が0.78倍と0.60倍で、TOPIXの下落率に対する比率は、いずれも1倍に近づいています。下げ幅の大きい日ほど高配当株の下げも指数に近づいた、とも読めますが、2日分の比較にとどまるため、ここから一般的な傾向は言えません。
まとめ:高配当株ETFも指数並みに下げ、差が目立ったのは時価総額と業種
冒頭の2点を、あらためて整理します。
- 今回は高配当株のETFも指数並みに下げましたが、2つの銘柄群の下げはTOPIXより小さめでした。 日経平均が5.96%、TOPIXが5.90%下げた日に、日経高配当株50のETFは5.73%安でした。2つの銘柄群の中央値は4.6%安と3.5%安で、約8割の銘柄はTOPIXより下げが小さかった一方、上昇か変わらずは7銘柄だけでした
- 差が目立ったのは時価総額と業種でした。 騰落率の中央値は、時価総額1兆円以上の銘柄で約6%安、1兆円未満で約4%安でした。不動産業や銀行業は大きく下げ、倉庫・運輸関連業やその他製品、金属製品は小幅でした。自己資本比率やネットキャッシュの差も、時価総額1兆円未満に絞ると小さくなりました
2つのリストは筆者が記録している銘柄群で高配当株全体の代表ではなく、1日の結果だけで下落局面全般の値動きは判断できません。10月8日との比較も2日分の比較にとどまります。
本記事は情報の整理であり、売買をすすめるものではありません。投資の最終判断はご自身でお願いします。
出典
- 共同通信「東証急落、終値は3643円安」(2026年11月6日、OANDA Lab 掲載)— https://www.oanda.jp/lab-education/?p=132807
- ロイター「日経平均株価は大幅に5日続落、AI株安で一時5万7000円割れ 半年ぶり安値」(2026年11月6日、ニューズウィーク日本版掲載)— https://www.newsweekjapan.jp/articles/-/339313
- TradingView 日足(TVC:NI225、TSE:TOPIX、東証上場ETF 1489・1306、2つのリストの各銘柄、2026年11月9日取得)
- TradingView 時価総額(2つのリストの各銘柄、2026年11月9日取得の値を11月6日終値時点に換算)
- 業種分類・予想配当性向・自己資本比率・ネットキャッシュ:本ブログの各銘柄の最新カルテ(決算期・株価の基準日は各カルテに記載)
関連ページ
- 業種別の銘柄一覧 → 不動産業、銀行業、電気機器、建設業、機械、情報・通信業、サービス業、金属製品、その他製品、倉庫・運輸関連業
- 関連コラム → 全面安の日、高配当株はどう動いたか、長期金利3%時代、高配当株はどう動く?業種別に「追い風・向かい風」を整理
- コラム一覧 → コラム
※本文で触れた業種には、筆者の保有銘柄があります(銘柄名・株数は非開示・2026年11月時点)。
【免責事項】 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
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