結論: 高機能材料が牽引し大幅増益、通期予想は据え置き
📊 スコア: C 67点
💰 配当: 76→79円(+3円)、2027年3月期予想ベース
✅ 良い点: 16期連続増配、DOE4%以上を明示、自己資本比率65.5%
⚠️ 注意点: 通期予想は減収、利回り3.49%、原料前提と実勢の乖離
1. 業績ハイライト
- 売上高1,094.66億円(+6.2%)で増収
- 営業利益163.00億円(+34.4%)・利益率14.9%
- 経常利益188.49億円(+57.4%)・営業外改善が寄与
- 親会社株主帰属四半期純利益127.11億円(+69.4%)
- 通期予想は据え置き・営業利益の進捗率42.9%
サマリー
- 増益の主役は高機能材料: セグメント利益は73.88億→101.09億円(+36.8%)。電池材料とCOPの出荷増に光学フィルムの棚卸資産関連費用の戻し入れが加わり、全社の営業増益の大半を占めた
- 経常の伸びは営業外が上乗せ: 経常+57.4%が営業+34.4%を上回る差は営業外損益の+27.05億円改善によるもので、受取保険金12.97億円(前年同期ゼロ)と為替差益4.72億円が中心
- 通期予想は据え置き: 営業利益の進捗率は42.9%だが、会社は中東情勢の不透明さを理由に2026年5月13日公表の通期予想(営業利益380.00億円)をそのまま据え置いた
2. 配当判断サマリー
- 2027年3月期は年79円予想(+3円)で17期目の連続増配へ。中間39円+期末40円で、第1四半期時点でも配当予想の修正はない
- 配当のKPIはDOE(自己資本配当率)4%以上。中期経営計画「STAGE30」第3フェーズ進捗説明資料(2026年6月10日)では、4%以上の方針を維持しつつ段階的にDOE5%への引き上げを目指すと表明している
- 自己株式取得は2024〜2026年度の3年間で総額400億円の計画。2024年度200億円・2025年度100億円が完了済みで、2026年度分100億円は時期を精査のうえ実施予定。会社は当期の総還元性向を65%と見込む
- 同じ化学セクターでDOE4%以上を数値目標に掲げる日東電工(6988)とは還元設計の骨格が近いが、日東電工が総還元性向の目標を併記するのに対し、日本ゼオンはDOE一本をKPIに据えている点が異なる
3. スコア内訳
配当持続性ランク: C(67/100点) ★★★☆☆
| カテゴリ | 配点 | 得点 | 主な内容 |
|---|---|---|---|
| 配当 | 50 | 38 | 性向9・DOE7・利回り4・方針8・耐性10 |
| 財務 | 25 | 17 | 自己資本10・ネットキャッシュ4・営業CF安定性3 |
| 収益 | 25 | 12 | 営業利益率8・ROE4 |
| 合計 | 100 | 67 | — |
営業利益率は通期予想9.4%(営業利益380.00億円÷売上高4,050.00億円)を採点根拠とし、5〜10%帯で8/15とした。第1四半期単独は14.9%だが、会社は「四半期単位で業績は振れるおそれはあるが、年単位では吸収可能」として通期予想を据え置いているため、年度ベースの水準を採用している。
3-1. 主な加点(高得点項目)
- 増配減配耐性 10/10: 16期連続増配+直近5年(2022〜2026年3月期)減配なし+当期も+3円増配予想で満点。コロナ期(2021・2022年3月期)も増配を継続している
- 自己資本比率 10/10: 第1四半期末65.5%(60%以上)で満点。総資産6,033.20億円に対し自己資本3,950.00億円
- 配当性向 9/10: 当期予想42.6%(79円÷予想EPS185.51円)。化学はメーカー中央値35%を準用し乖離+7.6ptで中央値〜+10pt帯・9点
- 配当方針 8/10: 配当のKPIとしてDOE4%以上を明示(2024年10月28日の配当方針変更)。累進配当の宣言はないためDOE目標相当の8点
- DOE 7/10: 4.0%(2026年3月期実績・通期決算短信「配当の状況」純資産配当率)で3〜5%帯・7点。当期予想の79円もDOE4%以上の方針に基づく水準
3-2. 主な減点(低得点項目)
- ネットキャッシュ 4/10: +約31.85億円(現金及び預金401.45億円−有利子負債369.60億円)で、時価総額約4,731億円の0.67%。プラスだが時価総額10%未満で4点
- 配当利回り 4/10: 3.49%(当期予想DPS79円÷株価¥2,261)で2.5〜3.5%帯・4点。前回カルテは実績DPS76円ベースの3.39%だったが、2026年7月3日に分子を進行期の会社予想DPSとする規則が明文化されたため基準が変わっている(得点帯は同じ)
- ROE 4/10: 通期予想ベース約9.3%(予想純利益360.00億円÷期首3,774.76億円と第1四半期末3,950.00億円の平均)で5〜10%帯・4点。前期実績も9.9%で二桁未到達
3-3. スコアの動き(定点観測)
- スコア変動: 前期(2026年3月期)67点 → 今期67点で変動なし。配当38・財務17・収益12というカテゴリ配分も前期と同じ
- 変動の内訳: 10項目すべてで得点は動かなかった。ただし帯の内側では位置が下がっており、自己資本比率は68.9%→65.5%、ネットキャッシュは+127.18億円→+31.85億円へ縮小した(コマーシャル・ペーパーが70.00億→280.00億円へ増加したことが主因)
- 配当本体は満点維持: 増配減配耐性10/10は据え置き。16期連続増配の実績に当期予想79円が続き、財務側でも自己資本比率10/10を保っている
- 現在の位置づけ: C(55〜69点)の上位帯。配当は50点中38点、財務は25点中17点を確保する一方、収益は25点中12点にとどまり、営業利益率8/15とROE4/10が全体を抑える位置関係になっている
※本スコアは決算短信の数値から機械的に算出した独自指標であり、将来の減配可能性を予測するものではありません。過去のデータ上の傾向を整理した参考情報としてご利用ください。
4. 事業の強み・構造リスク
4-1. ✅ 事業の強み
- 期限を切った低収益・ノンコア事業の整理: 徳山工場のNBRラテックスは2026年3月末に生産停止、E-SBR第1系列も年度内停止見込み、塗料子会社トウペは11月2日に譲渡予定。2028年度にROIC+0.3ptを見込み、稼ぐ力の底上げが配当原資を支える
- 稼働時期が確定した能力増強の積み上がり: COPフィルム新ラインは2027年度夏、COP新プラントは2028年度下期に稼働予定。決定済投資は1,300億→1,700億円へ増額され、当面は投資負担が先行するが稼働後は配当原資の厚みにつながる
4-2. ⚠️ 構造リスク
- 主原料の調達を中東情勢に握られる構造: 汎用ゴムは主原料の調達量見合いの生産となり、輸出スポット販売を絞って対応した。国産ナフサは前年同期の約1.8倍の119,300円/KLまで上昇し、価格フォーミュラ外の固定費は転嫁が遅れれば利益と配当原資を直接圧迫する
- 自己資本を意図的に薄くする資本構成方針: 会社は2028年度末の目安としてD/Eレシオ0.3〜0.4・自己資本比率57%程度を掲げ、負債を使う側へ舵を切っている。DOEは自己資本を分母とするため、方針どおり自己資本が圧縮されると同じDOE4%でも配当総額は目減りする計算になる
保有状況: 筆者は本銘柄を 保有していません(観察対象として継続フォロー予定)。
5. 筆者メモ
営業利益の進捗は42.9%に達したが、会社は中東情勢を理由に通期予想を据え置いた。この慎重さが下期の実態を反映しているのか、次回の中間期で確かめたい。
次回(2027年3月期 第2四半期・2026年10月29日発表予定)見るポイント:
- 通期予想の原料前提(国産ナフサ63,000円/KL・US$150円)と実勢の差がどこまで縮み、販売価格への転嫁が追いつくか
- 営業利益の進捗率42.9%を受けて、中間期時点でも通期予想380.00億円を据え置くのか
- 2026年度分100億円の自己株式取得の実施時期と、DOE4%以上に基づく中間配当39円の確定
6. 配当の見方
6-1. 配当の中身
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 2026年3月期実績 | 中間36円+期末40円=76円 |
| 2027年3月期予想 | 中間39円+期末40円=79円(+3円) |
| 配当性向(連結・表面) | 42.6%(79円 ÷ 予想EPS185.51円・決算短信記載値。決算説明資料では概数で40%と表記) |
| DOE(連結・純資産配当率) | 4.0%(2026年3月期実績・通期決算短信「配当の状況」記載値) |
| 配当利回り | 3.49%(予想DPS79円 ÷ 株価¥2,261・2026-07-31終値・J-Quants API) |
| 配当方針 | 安定的・継続的な株主還元を基本とし、配当のKPIとして自己資本配当率(DOE)を採用したうえで DOE4%以上とする(2024年10月28日「配当方針の変更」で決定し、2024年9月30日を基準日とする中間配当より適用)。中期経営計画「STAGE30」第3フェーズ進捗説明資料(2026年6月10日)では、4%以上の方針を維持しつつ段階的にDOE5%への引き上げを目指すと表明 |
| 連続増配年数 | 16期連続増配(2011年3月期〜2026年3月期) + 2027年3月期予想で 17期目 継続見込み |
6-2. 過去年度 連結DPS・EPS・配当性向(EDINET DB 引用、配当÷EPS再計算)
2022年以前の履歴を表示
| 年度 | DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|
| 2016/3 | 15.00 | 79.86 | 18.8% |
| 2017/3 | 16.00 | 104.31 | 15.3% |
| 2018/3 | 17.00 | 58.81 | 28.9% |
| 2019/3 | 19.00 | 84.06 | 22.6% |
| 2020/3 | 21.00 | 92.44 | 22.7% |
| 2021/3 | 22.00 | 126.74 | 17.4% |
| 2022/3 | 28.00 | 153.22 | 18.3% |
| 年度 | DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|
| 2023/3 | 36.00 | 49.94 | 72.1% |
| 2024/3 | 45.00 | 147.19 | 30.6% |
| 2025/3 | 70.00 | 127.43 | 54.9% |
| 2026/3(実績) | 76.00 | 186.67 | 40.7% |
| 2027/3(予想) | 79.00 | 185.51 | 42.6% |
(注)
- データ基準: 2016/3〜2025/3期はEDINET DB引用。2026/3期実績と2027/3期予想は決算短信の記載値で、EPSはいずれも会社開示値をそのまま用いている(配当性向から逆算していない)。配当性向は配当÷EPS×100で再計算
- 異常値の説明: 2018/3期(EPS58.81円・配当性向28.9%)と2023/3期(EPS49.94円・配当性向72.1%)は、EPSが前後の期より大きく落ち込んだ期。DPSはそれぞれ+1円・+8円の増配を維持しており、利益の谷を配当性向の上昇で吸収している
- 配当政策の傾向: 2016/3期15円から2026/3期76円まで5.1倍に拡大。2024年10月に配当性向30%以上からDOE4%以上へKPIを切り替えたことで、利益の変動よりも自己資本の水準に配当が連動する設計に変わった
- 連続増配の起点と数え方: 上表と折りたたみは2016/3期以降のみだが、連続増配の起点は2011年3月期。会社の2026年度第1四半期決算説明資料(2026年7月29日)は「年間配当額は2010年度から17期連続増配予想」と記載しており、2010年度が2011年3月期にあたる。上表で確認できる2016/3期15円〜2026/3期76円は各期とも前期を上回っており、2011年3月期〜2026年3月期で16期連続増配、2027年3月期予想79円で17期目となる
- 記念配当・特別配当・株式分割: 2026年3月期決算短信および2027年3月期第1四半期決算短信の「配当の状況」に記念配当・特別配当の注記はなく、表面DPSと実質普通配当ベースは一致する。株式分割・株式併合の実施もない
6-3. 配当の評価ポイント(3点)
- 増配構造: DPSは2023/3期36円→2026/3期76円と3期で2.1倍。2027年3月期も+3円の79円予想で、17期目の連続増配となる見込み
- 方針シグナル: 配当のKPIをDOE4%以上と明示し、中期経営計画の進捗説明資料でも維持を確認。さらに2024〜2026年度で総額400億円の自己株式取得を計画し、当期の総還元性向は65%見込みと、配当と自己株式取得を組み合わせた設計になっている
- 耐性実績: 直近5年(2022〜2026年3月期)に減配はなく、EPSが49.94円まで落ちた2023/3期でも+8円増配。利益の谷でも配当を優先する運用が実績として残っている
7. 詳細データ
7-1. 業績サマリー
| 指標 | 当期(Q1累計) | 前期(Q1累計) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,094.66億円 | 1,030.83億円 | +6.2% |
| 営業利益 | 163.00億円 | 121.29億円 | +34.4% |
| 営業利益率 | 14.9% | 11.8% | +3.1pt |
| 経常利益 | 188.49億円 | 119.73億円 | +57.4% |
| 親会社株主帰属四半期純利益 | 127.11億円 | 75.06億円 | +69.4% |
| EPS | 66.43円 | 38.06円 | +74.5% |
セグメント別(対前年同期比)
| 区分 | 売上(前期比) | セグメント利益(前期比) |
|---|---|---|
| エラストマー素材 | 581.61億円(+0.2%) | 55.46億円(+31.2%) |
| 高機能材料 | 338.39億円(+15.5%) | 101.09億円(+36.8%) |
| その他 | 184.95億円(+12.9%) | 9.64億円(△4.5%) |
売上はセグメント間の内部売上を含む「計」ベース。エラストマー素材は出荷減を販売価格改定と円安が埋めて売上横ばい・増益、高機能材料はセグメント営業利益率が25%→30%へ上昇した。通期予想に対する進捗率は売上27.0%・営業利益42.9%・経常利益50.9%・純利益35.3%で、営業段階から下は第1四半期の標準ペース25%を大きく上回る。
業績増減要因の「業績の質」診断
| 観点 | 評価 | 解釈 |
|---|---|---|
| 一過性要因 | 🟡 注意 | 経常増益+68.76億円のうち+27.05億円は営業外損益の改善分で、受取保険金12.97億円(前年同期ゼロ)と為替差益4.72億円(前年同期は差損9.23億円)が中心。営業段階の+41.71億円が本業の伸び |
| 営業外損益 | 🟡 注意 | 営業外損益は△1.57億円→+25.48億円。受取利息・受取配当金は11.47億円→11.31億円とほぼ横ばいで、差は保険金と為替に集中している |
| 純利益押し上げ要因 | 🟢 高 | 純利益+69.4%は税引前+68.3%とほぼ連動。実効税率は32.4%→31.9%とほぼ変わらず、特別損益も△8.60億円→△1.52億円と小さい |
| 開示の誠実性 | 🟢 高 | セグメント別の営業利益差異を出荷量・販売価格改定・為替・コストダウン・固定費に分けて金額開示。通期予想の前提(US$150円・国産ナフサ63,000円/KL)と第1四半期の実勢(159.9円・119,300円/KL)を同一資料に併記している |
→ 業績の質: 中品質(営業段階の+34.4%は高機能材料の出荷増で実勢に近いが、経常・純利益の伸びは受取保険金と為替差益の分だけ上乗せされている)
7-2. 財務・CFサマリー
| 指標 | 前期末・前年同期 | 当第1四半期 |
|---|---|---|
| 営業CF(億円) | 184(前年同期) | 66 |
| 投資CF(億円) | △86(前年同期) | △84 |
| フリーCF(億円) | 98(前年同期) | △17 |
| 財務CF(億円) | △58(前年同期) | 131 |
| 現金及び預金(億円) | 286.78(前期末) | 401.45 |
| 自己資本比率(%) | 68.9(前期末) | 65.5 |
- 営業CF: 66億円で前年同期比△118億円。税引前利益の増加+76億円を、運転資金の増加による支出△241億円(主な内訳は棚卸資産67億円・未収入金68億円・売掛債権25億円の増加で、残りは仕入債務の減少等)と税金の支払△71億円が上回った。四半期決算短信は連結キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、数値は同日開示の決算説明資料による
- 有利子負債: 短期借入金89.60億円+コマーシャル・ペーパー280.00億円=369.60億円(前期末159.60億円)。日本基準採用で四半期連結貸借対照表にリース債務の独立掲記はなく、社債・長期借入金の計上もない。会社開示のD/Eレシオ0.09(前期末0.04)は、上記369.60億円÷自己資本3,950.00億円=0.094と整合する
- ネットキャッシュ: 現金及び預金401.45億円−有利子負債369.60億円=+約31.85億円。時価総額約4,731億円(株価¥2,261×期末発行済株式数209,251,256株・自己株式を含む)の0.67%で、プラスだが時価総額10%未満の帯
7-3. 通期業績予想(2027年3月期)
| 項目 | 予想 | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 4,050.00億円 | △1.7% |
| 営業利益 | 380.00億円 | +4.5% |
| 経常利益 | 370.00億円 | △7.6% |
| 親会社株主帰属当期純利益 | 360.00億円 | △0.6% |
| EPS | 185.51円 | △0.6% |
| 営業利益率(通期予想) | 9.4%(380.00億円÷4,050.00億円・本ブログ算出) | — |
| ROE(通期予想) | 約9.3%(予想純利益360.00億円÷自己資本3,862.38億円=期首3,774.76億円と第1四半期末3,950.00億円の平均・本ブログ算出) | — |
2026年5月13日の公表値を据え置き。前提はUS$=150円・€=175円・国産ナフサ63,000円/KL・アジアブタジエンUS$950/MTで、中東情勢悪化の影響を含まないベースケース。営業利益への為替影響は1円/US$あたり約3億円、1円/€あたり約1億円で、円安方向に振れると増加する。セグメント別では高機能材料の営業利益を224億→280億円(+56億円)、エラストマー素材を117億→85億円(△32億円)と見込む。なお2026年11月2日に塗料子会社トウペの全株式を譲渡する予定で、売却価額21.9億円・連結売却損失約19億円を見込んでいる。
7-4. データ出典の透明性
| 項目 | 出典 | 信頼度 |
|---|---|---|
| 第1四半期の売上高・営業利益・経常利益・純利益・EPS・営業利益率 | 2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026-07-29開示) | 🟢 一次情報 |
| セグメント別売上・セグメント利益・減損損失 | 2027年3月期 第1四半期決算短信「セグメント情報等の注記」 | 🟢 一次情報 |
| 自己資本比率・現金及び預金・有利子負債・発行済株式数・自己株式数 | 2027年3月期 第1四半期決算短信「四半期連結貸借対照表」「注記事項(4)発行済株式数」 | 🟢 一次情報 |
| 配当実績・当期配当予想・配当性向・DOE(純資産配当率) | 2026年3月期 決算短信(2026-05-13開示)「2.配当の状況」・2027年3月期 第1四半期決算短信「2.配当の状況」 | 🟢 一次情報 |
| 通期業績予想・前提(為替・ナフサ・ブタジエン)・セグメント別予想 | 2027年3月期 第1四半期決算短信「1.(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」・2026年度 第1四半期決算報告(2026-07-29) | 🟢 一次情報 |
| 営業利益率(通期予想)・ROE(通期予想) | 本ブログ算出(会社の通期予想値より計算・ROE分母は期首自己資本と第1四半期末自己資本の平均) | 🟡 補助データ |
| 四半期キャッシュ・フロー・営業利益差異の要因別内訳・原料価格と為替の実勢・連続増配期数・総還元性向 | 2026年度 第1四半期決算報告(2026-07-29)(四半期決算短信は連結キャッシュ・フロー計算書を作成していないため) | 🟢 一次情報 |
| 配当方針(DOE4%以上)・適用基準日 | 業績予想の修正、配当方針の変更、剰余金の配当(中間配当)の決定および期末配当予想の修正に関するお知らせ(2024-10-28) | 🟢 一次情報 |
| DOE5%への引き上げ方針・自己株式取得400億円計画・投資計画・低収益/ノンコア事業の整理・資本構成の目安 | 中期経営計画第3フェーズ(2025-2028年度)進捗 説明資料(2026-06-10) | 🟢 一次情報 |
| 塗料子会社トウペの株式譲渡(2026年11月2日予定・売却損失約19億円見込) | 2026年3月期 決算短信「重要な後発事象の注記」 | 🟢 一次情報 |
| 過去配当履歴・EPS推移・営業CF推移 | EDINET DB | 🟢 一次情報 |
| 株価¥2,261(2026-07-31終値) | J-Quants API(JPX 公式) | 🟢 一次情報 |
【免責事項】 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
本記事は配当持続性スコアの枠組みに基づき、筆者が一次情報と内容を確認・編集して公開しています。下書き・集計・整形には補助ツールを使用しています。誤りにお気づきの方は X(@haitoukarte) へお知らせください。
