【TOYO TIRE(5105)】配当B(82点)・累進配当方針・利回り3.56% — 2026年12月期Q1

保有中(筆者が当該銘柄を保有)📁 ゴム製品

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結論: 本業は減益局面ながら6期連続増配を継続

📊 スコア: B 82点
💰 配当: 130→135円(+5円・2026年12月期予想)、2025年に80周年記念配当5円含み普通配当ベースは125→135円(+10円)
良い点: 累進配当方針、6期連続増配、自己資本比率72.5%、営業利益率15%
⚠️ 注意点: 営業減益、北米トレードダウン、通期も減益予想


1. 業績ハイライト

  • Q1売上1,309.51億円(△3.4%)・市況縮小で減収
  • Q1営業利益206.10億円(△8.1%)・3地域同時逆風で減益
  • Q1経常利益213.52億円(+17.0%)・為替差益で営業外改善
  • Q1純利益154.76億円(+14.6%)・EPS100.50円(+14.6%)
  • 自己資本比率72.5%(+3.1pt)・財務防御力は強固

サマリー

  • 本業は減益局面: タイヤ事業の売上は北米の買い控え・アジア品へのトレードダウン、欧州の事業再編過渡期、国内の降雪反動が重なり前年割れ。営業利益も△8.1%と本業の収益は鈍化した
  • 増益は営業外要因: 経常+17.0%・純利益+14.6%は為替差益640百万円と前年の為替差損4,339百万円の反動が主因で、本業の実勢を反映したものではない
  • 進捗率は営業段階で遅れ: 通期予想に対しQ1進捗は営業利益21.9%・純利益28.7%。営業段階は1Qとしてやや遅れ気味で、通期も本業は減益見通し

2. 配当判断サマリー

  • 当期DPS135円予想(+5円)で2021年12月期以降6期連続増配の見込み
  • 配当性向38.5%(通期予想ベース)はゴム製品の標準帯で原資に余裕、DOE3.9%も中位水準
  • 過去6年(2020〜2025年・EDINET DB 確認範囲)減配なし・コロナ期も維持で耐性実績は良好
  • 中計’26で株主資本配当率(DOE)4.5%・配当性向30%以上を目標とし、安定かつ累進配当を継続する方針を明示
  • 同じゴム製品で配当方針を明示するニチリン(5184)はDOE目標型、本銘柄は累進配当を掲げる点で還元方針の強度は高い

3. スコア内訳

配当持続性ランク: B(82/100点) ★★★★☆

カテゴリ 配点 得点 主な内容
配当 50 43 性向9・DOE7・利回り7・方針10・耐性10
財務 25 17 自己資本10・ネットキャッシュ4・営業CF安定性3
収益 25 22 営業利益率15・ROE7
合計 100 82

3-1. 主な加点(高得点項目)

  • 営業利益率 15/15: 通期予想15.2%・Q1実績15.7%で15%以上を維持し満点。高付加価値品シフトで業界屈指の収益性
  • 自己資本比率 10/10: 72.5%(60%以上)で満点。前期末69.4%から+3.1pt改善し財務防御力は強固
  • 増配減配耐性 10/10: 6期連続増配+過去6年(2020〜2025)減配なし+当期も+5円増配予想で満点。コロナ期も維持
  • 配当方針 10/10: 中計’26で株主資本配当率4.5%・配当性向30%以上を目標とし、安定かつ累進配当を継続する方針を明示(累進配当宣言)
  • 配当性向 9/10: 38.5%(メーカー標準帯35%付近)で配当原資に余裕、満点に近い9点
  • DOE 7/10: 3.9%(3〜5%帯)で7点。安定した株主資本配当率水準
  • 配当利回り 7/10: 135円÷3,791円=3.56%で3.5〜4.5%帯・7点
  • ROE 7/10: 通期予想10.2%(10〜15%帯)で7点。減益局面でも二桁ROEを確保

3-2. 主な減点(低得点項目)

3-3. 全体所感

  • スコアの中心要素: 累進配当方針+6期連続増配+営業利益率15%・自己資本比率72.5%の収益財務基盤が82点の中核
  • 主な減点要因: ネットキャッシュが時価総額比10%未満・営業CFの変動幅が大きい点が財務カテゴリで加点を抑制
  • ランク境界の判断: B(70〜84点)上位。累進配当方針と財務厚みでB圏上端。利回りが4.5%超に乗る or ネットキャッシュ改善で A(85+) 射程へ

※本スコアは決算短信の数値から機械的に算出した独自指標であり、将来の減配可能性を予測するものではありません。過去のデータ上の傾向を整理した参考情報としてご利用ください。


4. Pros & Cons

4-1. ✅ Pros

  • OPEN COUNTRYやNITTO GRAPPLER等の高付加価値ブランドで商品ミックスが改善
  • 新車用タイヤは大型SUVのモデルチェンジ装着で販売量・売上ともに前年超
  • 自動車部品事業は円安による輸出採算改善で営業利益+11.3%と増益
  • 有利子負債を前期末から86.52億円圧縮し純資産は532,770百万円へ積み上げ

4-2. ⚠️ Cons

  • 北米市販タイヤで価格競争力を持つアジア輸入品へのトレードダウンが継続
  • 欧州はセルビア工場核の地産地消事業再編の過渡期で販売量が前年割れ
  • 通期予想も営業△3.4%・経常△19.1%・純利益△15.1%と本業劣化を織り込む
  • 経常段階の好調は為替差益依存で、円高転換時には剥落するリスク

保有状況: 筆者は本銘柄を 保有しています(株数は非開示・2026年5月時点)


5. 筆者メモ

Q1の経常増益は為替差益への依存度が高く、本業(営業△8%)の市況逆風が続く中で6期連続増配を保てるかが中期の試金石になる。

次回(2026年12月期 第2四半期)見るポイント:

  • 北米のトレードダウン継続度合いと市販タイヤ販売量の底入れ時期
  • 欧州セルビア工場の地産地消体制整備の進捗と販売数量回復
  • 通期営業利益△3.4%予想に対する第2四半期累計の進捗率

6. 配当の見方

6-1. 配当の中身

項目
2025年12月期実績 130円(中間60+期末70・うち期末に創立80周年記念配当5円・普通配当ベース125円)
2026年12月期予想 135円(中間65+期末70・+5円・普通配当ベースは+10円)
翌期(2027年12月期)予想 未開示
配当性向(連結・通期予想) 38.5%(135円 ÷ 予想EPS350.66円・決算短信記載値)
DOE(連結・純資産配当率) 3.9%(配当総額約208億円 ÷ 自己資本5,328億円)
配当利回り 3.56%(当期予想DPS135円 ÷ 株価¥3,791・2026-05-29終値・J-Quants API)
配当方針 中期経営計画「中計’26」(2026〜2030年度)で株主資本配当率(DOE)4.5%・配当性向30%以上を目標水準に置き、安定かつ累進配当を継続する方針を明示(IR『配当方針』2026年5月15日現在)
連続増配年数 6期連続増配(2021〜2026年12月期予想)

6-2. 過去年度 連結DPS・EPS・配当性向(EDINET DB 引用、配当÷EPS再計算)

2022年以前の履歴を表示
年度 DPS(円) EPS(円) 配当性向
2020/12 45.0 75.89 59.3%
2021/12 76.0 268.62 28.3%
2022/12 80.0 311.51 25.7%
年度 DPS(円) EPS(円) 配当性向
2023/12 100.0 469.42 21.3%
2024/12 120.0 485.86 24.7%
2025/12 130.0 413.10 31.5%
2026/12(予想) 135.0 350.66 38.5%

(注)

  • データ基準: EDINET DB引用、直近期(2026/12予想)は決算短信「2.配当の状況」記載と一致確認済
  • 記念配当の内訳: 2025年12月期の年間配当130円には創立80周年記念配当5円が含まれる(実質普通配当125円・IR『配当方針』)。本ブログのルールでは記念配当を実質値から除外するが、実質普通配当ベースでも2024年120円→2025年125円→2026年予想135円と連続増配は継続。特別配当の付記はなし
  • 配当政策の傾向: 2020〜2026年は45→76→80→100→120→130→135円(予想)と毎期増配。減配履歴は EDINET DB 確認範囲(過去6年・2020〜2025)で確認できず、コロナ期(2020〜2021)も維持

6-3. 配当の評価ポイント(3点)

  • 増配構造: 2021年以降毎期増配の規則的なペース。2026年は本業減益局面でも+5円増配を予想し、株主還元姿勢は継続
  • 方針シグナル: 中計’26で株主資本配当率(DOE)4.5%・配当性向30%以上を目標とし、安定かつ累進配当を継続する方針を明示。累進配当宣言+DOE目標+配当性向目標を併せ持つ強い還元方針
  • 耐性実績: 過去6年(2020〜2025・EDINET DB 確認範囲)減配なし・コロナ期も維持。配当性向は2021〜2024年に20%台へ低下しており、減益局面でも増配余地を残す

7. 詳細データ

7-1. 業績サマリー

指標 当期Q1 前年Q1 前年比
売上高 1,309.51億円 1,355.10億円 △3.4%
営業利益 206.10億円 224.19億円 △8.1%
経常利益 213.52億円 182.56億円 +17.0%
親会社株主帰属四半期純利益 154.76億円 135.05億円 +14.6%
EPS 100.50円 87.71円 +14.6%
営業利益率 15.7% 16.5% △0.8pt

セグメント別(対前年同期比)

区分 売上 前期比
タイヤ事業 1,193.29億円 △3.6%
自動車部品事業 116.22億円 △1.1%

(タイヤ事業 営業利益200.42億円・△8.5%/自動車部品事業 営業利益5.67億円・+11.3%)

業績増減要因の「業績の質」診断

観点 評価 解釈
一過性要因 🟡 経常+17.0%・純利益+14.6%は為替差益640百万円と前年の為替差損反動が主因
営業外損益 🟡 営業段階は△8.1%減益で、本業の実勢は売上・営業利益とも前年割れ
純利益押し下げ/押し上げ要因 🟡 為替変動が利益を押し上げ・円高転換時には剥落するリスクあり
開示の誠実性 🟢 タイヤ事業の地域別動向(北米・欧州・国内)を定性的に詳細開示

業績の質: 営業段階では本業減益・経常以下は為替差益で増益(本業実勢は弱含み)

7-2. 財務・CFサマリー

指標 2025/12末 2026/3末(Q1)
総資産(百万円) 753,248 735,028
純資産(百万円) 522,659 532,770
現金及び預金(百万円) 117,256 104,943
有利子負債(百万円) 90,349 83,697
自己資本比率(%) 69.4 72.5
  • 有利子負債: 短期借入金11,085百万円・社債20,000百万円・長期借入金31,011百万円ほか(合計83,697百万円・前期末比△8,652百万円)
  • ネットキャッシュ: 現金及び預金104,943百万円−有利子負債83,697百万円=+21,246百万円(時価総額約5,838億円の3.6%)。プラスだが時価総額比10%未満で4/10点
  • ※第1四半期決算短信のため連結キャッシュ・フロー計算書は開示されていません(貸借対照表・有利子負債は短信「四半期連結貸借対照表」「財政状態の概況」より)

7-3. 通期業績予想(2026年12月期)

項目 予想 前期比
売上高 6,200.00億円 +4.2%
営業利益 940.00億円 △3.4%
経常利益 820.00億円 △19.1%
親会社株主帰属当期純利益 540.00億円 △15.1%
EPS 350.66円 △15.1%

通期は増収ながら営業△3.4%・経常△19.1%・純利益△15.1%と減益予想。前期の営業外特殊要因(為替差益等)の剥落とタイヤ市況の軟化を織り込んでいる(2026年2月13日公表予想から変更なし)。

7-4. データ出典の透明性

項目 出典 信頼度
Q1売上・営業利益・経常利益・純利益・EPS・営業利益率 2026年12月期 第1四半期決算短信(2026-05-15開示) 🟢 一次情報
通期業績予想・進捗率 2026年12月期 第1四半期決算短信「3.連結業績予想」 🟢 一次情報
配当実績・予想・配当性向 2026年12月期 第1四半期決算短信「2.配当の状況」 🟢 一次情報
配当方針(DOE4.5%・配当性向30%以上目標・累進配当) TOYO TIRE IR『配当方針/配当金の推移』(中期経営計画「中計’26」) 🟢 一次情報
自己資本比率・純資産・総資産・現金等・有利子負債 2026年12月期 第1四半期決算短信「四半期連結貸借対照表」「財政状態の概況」 🟢 一次情報
セグメント別(タイヤ・自動車部品) 2026年12月期 第1四半期決算短信「経営成績の概況」 🟢 一次情報
過去配当履歴・EPS推移 EDINET DB 🟢 一次情報
株価¥3,791(2026-05-29終値) J-Quants API(JPX 公式) 🟢 一次情報

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