結論: 本業改善が加速・株価上昇で利回りは低下
📊 スコア: C 65点
💰 配当: 115→125円(分割後換算・+10円)、中間60円は実施済み
✅ 良い点: 5期連続増配、自己資本64%、調整後営業利益率12%、株数圧縮
⚠️ 注意点: ネットデット、ROE9%台、利回り3.0%、再編費用の継続
1. 業績ハイライト
- 売上収益2兆3,216億円(+9.7%)・継続事業ベース
- 調整後営業利益2,808億円(+19.7%)・利益率12.1%へ改善
- 営業利益(IFRS)2,802億円(+70.4%)・再編費用の縮小が主因
- 親会社帰属中間利益2,062億円(+78.5%)・EPS163.30円(+91.9%)
- 通期予想は据え置き・調整後営業利益の中間進捗率は54.5%
サマリー
- 本業改善が加速: 調整後営業利益は+19.7%、利益率も11.1%→12.1%へ+1.0pt改善した。第1四半期時点の+9.7%から伸び率が上がっており、価格政策とコスト改善が第2四半期にかけて効いた形
- 業績の質に留意: IFRS営業利益+70.4%の大半は、前年同期に計上した事業・工場再編費用702.71億円が当中間110.93億円へ縮んだ剥落効果。本業の実勢は調整後ベースの+19.7%が近い
- 通期予想は据え置き: 中間の調整後営業利益2,808.71億円は通期予想5,150億円に対し54.5%の進捗だが、会社は期初予想を修正していない。上期の伸びが通期にどこまで残るかは下期の開示待ち
2. 配当判断サマリー
- 中間配当は分割後60円を実施済みで、期末65円予想と合わせ年間125円。分割後換算の前期115円から+10円(+8.7%)の増配予想となり、増配は5期連続から6期目へ延びる見込み
- 会社は連結配当性向50%を目安に掲げ、予想性向46.1%は目安の内側に収まる。DOE目標の明示はなく、累進配当方針の明示はない。同じタイヤ大手で累進配当方針を掲げるTOYO TIRE(5105)とは還元設計が対照的
- 株価が¥3,380(前回カルテ時点)から¥4,133へ上昇した結果、予想利回りは3.70%→3.02%へ△0.68pt低下し、スコアの配当利回り項目が7点→4点へ下がった
- 自己株式の取得(当中間1,092.80億円)で期中平均株式数が減り、EPSの伸び+91.9%は中間利益の伸び+78.5%を上回った。2026年1月には取得済みの自己株式9,335万株(発行済の約6.5%)を消却している
3. スコア内訳
配当持続性ランク: C(65/100点) ★★★☆☆
| カテゴリ | 配点 | 得点 | 主な内容 |
|---|---|---|---|
| 配当 | 50 | 34 | 性向7・DOE7・利回り4・方針6・耐性10 |
| 財務 | 25 | 15 | 自己資本10・ネットキャッシュ2・営業CF安定性3 |
| 収益 | 25 | 16 | 営業利益率12・ROE4 |
| 合計 | 100 | 65 | — |
3-1. 主な加点(高得点項目)
- 増配減配耐性 10/10: 分割後換算で2021年から5期連続増配、直近5年(2021〜2025)に減配なし、2026年12月期も+10円増配予想で満点
- 自己資本比率 10/10: 中間期末64.1%(60%以上)で満点。前期末63.7%から+0.4pt改善し財務基盤は厚い
- 営業利益率 12/15: 通期予想11.4%(調整後営業利益5,150億円÷売上収益4兆5,000億円)を採点根拠とし、10〜15%帯で12点
- 配当性向 7/10: 予想46.1%(ゴム製品はメーカー標準の中央値35%)で+11.1ptの乖離、+10〜+20pt帯の7点
- DOE 7/10: 2025年12月期実績4.1%(通期決算短信の親会社所有者帰属持分配当率)で3〜5%帯・7点。中間期短信には当該欄がないため前期実績値を採用
3-2. 主な減点(低得点項目)
- ネットキャッシュ 2/10: 会社開示ベースの有利子負債(リース負債を含む)が現金を上回り△1,080.81億円のネットデット。時価総額比△2.0%で「ほぼゼロ(マイナス0〜−5%)」帯の2点
- 配当利回り 4/10: 通期予想DPS125円÷株価¥4,133=3.02%で2.5〜3.5%帯・4点。前回カルテ時点(¥3,380・3.70%)から株価上昇で1帯下がった
- ROE 4/10: 通期予想ベース9.1%(予想純利益3,400億円÷平均自己資本)で5〜10%帯・4点
3-3. スコアの動き(定点観測)
- スコア変動: 前期68点 → 今期65点(△3点)
- 変動の内訳: 動いたのは配当カテゴリのみで37点→34点。配当利回りが7点→4点へ1帯下がったことがすべてで、要因は減配や予想の引き下げではなく株価が¥3,380→¥4,133へ上昇したこと。財務15点・収益16点は前回から変化なし
- 配当本体は満点維持: 増配減配耐性10/10と自己資本比率10/10は据え置き。年間125円の予想も期初から変わっていない
- 現在の位置づけ: C(55〜69点)の中位。配当性向・DOE・営業利益率が7〜8割の得点で土台を作り、ネットデットとROE9%台、そして利回り3%前後への低下が上限を抑えている構図
※本スコアは決算短信の数値から機械的に算出した独自指標であり、将来の減配可能性を予測するものではありません。過去のデータ上の傾向を整理した参考情報としてご利用ください。
4. 事業の強み・構造リスク
4-1. ✅ 事業の強み
- 本業と一過性を分離する開示: 調整後営業利益と営業利益の差を「調整項目(収益)」「調整項目(費用)」の内訳付きで毎期示している。再編費用が大きい局面でも配当原資の実勢を読み取れる構造で、還元判断の材料が安定する
4-2. ⚠️ 構造リスク
- 再編対象が入れ替わりながら続く構造: 当中間の事業・工場再編費用110.93億円は、前年同期の米州・欧州中心702.71億円からアジア大洋州・内製事業へ対象が移った。金額は縮んでも対象を替えて続いており、費用のテールが配当原資を細く削り続ける
- 為替による資本の振れ幅: 在外営業活動体の換算差額は前年同期△1,814.67億円から当中間+928.53億円へ振れ、中間包括利益も△664.35億円から+3,057.24億円へ動いた。海外比率の高さから資本が為替で大きく動き、自己資本を基準にした指標が振れやすい
保有状況: 筆者は本銘柄を 保有していません(観察対象として継続フォロー予定)。
5. 筆者メモ
発行済株式の6.5%にあたる自己株式を消却した。配当負担が軽くなるのは取得の時点だが、消却で再放出の余地が消える。取得と消却の組み合わせが下期も続くかを見ておきたい。
次回(2026年12月期 第3四半期)見るポイント:
- 通期予想(調整後営業利益5,150億円)を据え置くか、上方に置き直すか
- 自己株式の取得・消却が下期も続くか
- 有利子負債の積み増しが止まり、ネットデット幅が縮むか
6. 配当の見方
6-1. 配当の中身
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 2025年12月期実績(分割前) | 230円(中間115+期末115) |
| 2025年12月期実績(分割後換算) | 115円(中間57.5+期末57.5) |
| 2026年12月期予想 | 125円(中間60実績+期末65予想・分割後・+10円) |
| 配当性向(連結・表面) | 46.1%(125円 ÷ 予想EPS270.87円・決算短信記載値) |
| DOE(連結・純資産配当率) | 4.1%(2025年12月期実績・通期決算短信「配当の状況」親会社所有者帰属持分配当率。中間期短信には当該欄なし) |
| 配当利回り | 3.02%(予想DPS125円 ÷ 株価¥4,133・2026-08-14終値・J-Quants API) |
| 配当方針 | 連結配当性向50%を目安に、持続的な企業価値向上を通じて安定的かつ継続的な配当額の向上に努める方針(会社IR「配当金・株主還元」)。DOE目標の明示はなく、累進配当方針の明示はない |
| 連続増配年数 | 5期連続増配(分割後換算ベース・2021年12月期が起点) + 2026年12月期予想で 6期目 継続見込み |
6-2. 過去年度 連結DPS・EPS・配当性向(EDINET DB 引用、配当÷EPS再計算)
2022年以前の履歴を表示
| 年度 | DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|
| 2016/12 | 70 | 169.52 | 41.3% |
| 2017/12 | 75 | 187.84 | 39.9% |
| 2018/12 | 80 | 193.97 | 41.2% |
| 2019/12 | 80 | 166.16 | 48.1% |
| 2020/12 | 55 | △16.55 | 赤字配当(減配) |
| 2021/12 | 85 | 279.78 | 30.4% |
| 2022/12 | 87.5 | 216.15 | 40.5% |
| 年度 | DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|
| 2023/12 | 100 | 242.00 | 41.3% |
| 2024/12 | 105 | 208.10 | 50.5% |
| 2025/12 | 115 | 246.00 | 46.7% |
| 2026/12(予想) | 125 | 270.87 | 46.1% |
(注)
- データ基準: EDINET DB引用。DPS・EPSはいずれも2026年1月1日付1株→2株の株式分割を遡及反映した分割後換算ベース。直近期(2026/12予想)は決算短信記載と一致確認済
- 株式分割の反映: 2026年1月1日付(基準日2025年12月31日)で普通株式1株→2株の分割を実施。基準日と効力発生日の関係から2025年12月期の中間配当・期末配当はいずれも分割前の株式数が対象で、短信「2.配当の状況」も2025年12月期を分割前の実額230円で記載している。本表は比較可能性のため230円を÷2した115円で揃えている。一方、EPS(2025年12月期246.00円)は分割を遡及反映済みの数値がそのまま入っているため換算していない。2025年12月期の親会社帰属当期利益3,272.64億円を246.00円で割ると株式数は約13.3億株となり、分割後の株式数規模(中間期末の発行済株式数13.34億株)と整合する
- 異常値の説明: 2020年12月期は新型コロナ影響で親会社帰属当期利益が△233.01億円の赤字となり(基本的1株当たり当期利益△33.09円=分割後換算△16.55円)、DPSも80円→55円(分割後換算)へ減配した(出典: 2020年12月期 決算短信・2021年2月16日)
- 配当政策の傾向: 分割後換算ベースで2020年55円を底に、2021年85円→2025年115円まで毎期増配。直近5年(2021〜2025)に減配はなく、2026年12月期も125円の増配予想。配当性向は2023年以降41〜51%で、会社が目安に置く50%の近辺で推移している
6-3. 配当の評価ポイント(3点)
- 増配構造: 分割後換算で2020年55円→2025年115円と5期で倍増。純利益の回復に加え、自己株式の取得による株数圧縮が1株当たりの増配余地を支えている(取得済み株の消却も継続)
- 方針シグナル: 連結配当性向50%目安を会社IRで明示し、2026年12月期も125円(+10円)を予想。DOE目標の明示はなく、累進配当方針の明示はないため、還元は利益連動の色が濃い
- 耐性実績: 直近5年(2021〜2025)に減配なし。ただし2020年のコロナ期には80円→55円(分割後換算)の減配実績があり、利益の落ち込み局面では配当も動く前例がある点は押さえておきたい
7. 詳細データ
7-1. 業績サマリー
| 指標 | 当期(中間) | 前期(中間) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 23,216.67億円 | 21,164.37億円 | +9.7% |
| 調整後営業利益(コア) | 2,808.71億円 | 2,346.44億円 | +19.7% |
| 営業利益(IFRS) | 2,802.29億円 | 1,644.84億円 | +70.4% |
| 税引前中間利益 | 2,746.03億円 | 1,554.11億円 | +76.7% |
| 親会社帰属中間利益 | 2,062.45億円 | 1,155.23億円 | +78.5% |
| EPS | 163.30円 | 85.11円 | +91.9% |
※売上収益・調整後営業利益・営業利益・税引前中間利益は継続事業ベース(防振ゴム事業を非継続事業に分類)。中間利益・EPSは非継続事業を含む。中間期の決算短信にはセグメント情報が含まれていないため、本カルテではセグメント別の表を掲載していない。
業績増減要因の「業績の質」診断
| 観点 | 評価 | 解釈 |
|---|---|---|
| 一過性要因 | 🟡 | IFRS営業利益+70.4%の大半は、前年同期の事業・工場再編費用702.71億円が当中間110.93億円へ縮んだ剥落効果。本業の実勢は調整後営業利益+19.7% |
| 営業外損益 | 🟢 | 金融収益115.52億円・金融費用178.13億円で純額△62.61億円と、前年同期△76.05億円から改善。持分法投資損益も△14.68億円→+6.34億円と黒字転換 |
| 純利益押し上げ要因 | 🟡 | 事業・工場再編収益106.56億円(前年同期12.68億円)を計上。調整項目として調整後営業利益からは除外されており、本業指標には含まれない |
| 開示の誠実性 | 🟢 | 調整後営業利益から税引前中間利益への調整表を収益・費用の内訳付きで開示。株式分割の遡及処理と、配当が分割前基準である旨も注記で明示 |
→ 業績の質: 本業改善は本物・IFRS営業益の伸びは前年同期の再編費用剥落を含む(中位)
7-2. 財務・CFサマリー
| 指標 | 2025/12期末(CF は前年中間期) | 2026/6末・当中間期 |
|---|---|---|
| 営業CF(百万円) | 279,125(前年中間期) | 341,827 |
| 投資CF(百万円) | △120,895(前年中間期) | △120,342 |
| 財務CF(百万円) | △136,363(前年中間期) | △158,154 |
| 現金及び預金(BS・百万円) | 713,810(前期末) | 791,733 |
| 短期有価証券(BS流動・百万円) | 0 | 0 |
| 現金及び現金同等物 期末残高(CF・百万円) | 690,874(前年中間期末) | 791,733 |
| 自己資本比率(%) | 63.7(前期末) | 64.1 |
- 有利子負債: 社債及び借入金(流動78,327+非流動481,739=560,066百万円)に、リース負債339,748百万円(流動70,086+非流動269,662)を加えた会社開示ベースで899,814百万円。前期末827,015百万円から+72,799百万円増加した。中間期のキャッシュ・フロー計算書では社債の発行120,000百万円(償還△50,000百万円)・長期借入30,000百万円の調達があり、これに外貨建負債の為替換算の影響が重なっている
- ネットキャッシュ: 現金及び預金791,733百万円 + 短期有価証券0百万円 − 有利子負債899,814百万円 = △108,081百万円(ネットデット)。時価総額約5.51兆円(株価¥4,133×期末発行済株式総数1,334,037,042株・自己株式を含む)の△2.0%で「ほぼゼロ(マイナス0〜−5%)」帯の2/10点。前期末の△113,205百万円(713,810−827,015)からは小幅に縮小
- ※IFRS適用会社のため連結財政状態計算書の流動資産に並ぶ科目名は「現金及び現金同等物」で、上表の「現金及び預金(BS)」行はこれに対応する。流動資産に有価証券の計上はないため短期有価証券は0
- 自己株式の異動: 2025年2月17日の取締役会決議に基づき2026年1月23日付で自己株式93,359,400株を消却し、自己株式が268,586百万円減少した。期末発行済株式数(自己株式を含む)は前期末1,427,396,442株から1,334,037,042株へ△93,359,400株(約6.5%)減少しており、株数の前期比と消却株数は一致する。当中間期は自己株式の取得も109,280百万円実施した(いずれも株式分割の遡及反映後)
7-3. 通期業績予想(2026年12月期・期初予想据置)
| 項目 | 予想 | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 45,000億円 | +1.6% |
| 調整後営業利益(コア) | 5,150億円 | +4.3% |
| 親会社帰属当期利益 | 3,400億円 | +3.9% |
| EPS | 270.87円 | +10.1% |
| 営業利益率(通期予想) | 11.4%(調整後営業利益5,150億円÷売上収益45,000億円・本ブログ算出) | +0.3pt |
| ROE(通期予想) | 9.1%(3,400億円÷平均自己資本37,216.70億円〔前期末36,617.93億円と当中間期末37,815.46億円の平均〕・本ブログ算出) | — |
通期予想は2026年2月公表の期初計画を据え置いており、中間期時点でも修正はない。売上収益+1.6%に対し調整後営業利益+4.3%と利益の伸びが上回る想定で、中間の進捗率は売上収益51.6%・調整後営業利益54.5%と、いずれも標準ペース(50%)を上回っている。なお通期予想で開示されるのは調整後営業利益のみで、IFRSの営業利益は予想として示されていないため、本カルテの営業利益率は調整後営業利益ベースで算出している。
7-4. データ出典の透明性
| 項目 | 出典 | 信頼度 |
|---|---|---|
| 売上収益・調整後営業利益・営業利益・税引前中間利益・中間利益・EPS | 2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-08-07開示) | 🟢 一次情報 |
| 通期業績予想・営業利益率(通期予想)・ROE(通期予想) | 2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信「3.2026年12月期の連結業績予想」/ 比率は本ブログ算出(ROE分母は前期末と当中間期末の親会社所有者帰属持分の平均) | 🟢 一次情報 / 🟡 補助データ(比率) |
| 配当実績・当期配当予想・配当性向 | 2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信「2.配当の状況」 | 🟢 一次情報 |
| DOE(親会社所有者帰属持分配当率)・配当方針 | DOEは2025年12月期 通期決算短信「配当の状況」記載値/配当方針は会社IR「配当金・株主還元」 | 🟢 一次情報 |
| 自己資本比率・現金及び預金・短期有価証券・有利子負債・発行済株式数・自己株式の取得消却 | 2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信「要約中間連結財政状態計算書」「要約中間連結持分変動計算書」「発行済株式数」 | 🟢 一次情報 |
| 営業CF・投資CF・財務CF・現金及び現金同等物 期末残高 | 2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信「要約中間連結キャッシュ・フロー計算書」 | 🟢 一次情報 |
| 過去配当履歴・EPS推移(分割後換算) | EDINET DB | 🟢 一次情報 |
| 株価¥4,133(2026-08-14終値) | J-Quants API(JPX 公式) | 🟢 一次情報 |
【免責事項】 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
本記事は配当持続性スコアの枠組みに基づき、筆者が一次情報と内容を確認・編集して公開しています。下書き・集計・整形には補助ツールを使用しています。誤りにお気づきの方は X(@haitoukarte) へお知らせください。
