結論: 下方修正の一方、株数減で期末配当を18円増額
📊 スコア: B 76点
💰 配当: 130→153円予想(+23円)、2025年の創立80周年記念配当5円を除く実質普通配当ベースは125→153円(+28円)。11月16日に期末予想を70→88円へ増額修正
✅ 良い点: 累進配当方針、当期予想で6期目の増配、予想配当性向31.9%、自己資本比率60.9%
⚠️ 注意点: 通期予想の下方修正、ネットキャッシュがマイナスに転換、販管費の伸び、原材料高と関税
1. 業績ハイライト
- 累計売上4,437.72億円(+1.9%)・北米が増収
- 累計営業利益616.26億円(△14.5%)・販管費が増加
- 7〜9月単独の営業利益は前年並み(+1.0%)
- 通期予想を4項目とも下方修正、営業利益は820億円
- 約1,110億円の自社株買いで株数2割減、期末18円増配
サマリー
- 販管費の伸びが利益を削る: 累計の売上原価+3.0%は売上+1.9%をやや上回る程度だが、販管費が+10.9%増え、営業利益率は16.6%→13.9%に下がった。7〜9月単独の営業利益は+1.0%と前年並みに戻った
- 通期予想を4項目とも引き下げ: 8月公表値から売上△4.4%・営業△8.9%・経常△16.1%・純利益△4.8%。予想営業利益率は14.1%→13.4%。株数が減るため予想EPSは402.57→478.94円に上がった
- 自社株買いで借入が現預金を上回る: 8月に発行済株式の約2割を約1,110億円で取得し、9月末に消却した。現金及び預金は557.12億円と前期末の半分以下、有利子負債は1,485.74億円になり、自己資本比率は69.4%→60.9%
2. 配当判断サマリー
- 期末配当予想を70→88円へ+18円増額し、年間153円(中間65円は実施済)。前期130円から+23円、創立80周年記念配当5円を除く実質普通配当ベースでは125→153円で+28円。実現すれば増配は6期目
- 増額の理由は、8月の自己株式の取得で配当の対象となる株式数(自己株式を除く)が約2割減ったこと。期末配当の総額は修正前(70円×約1.54億株)も修正後(88円×約1.23億株)も約108億円の計算で、総額を保ったまま1株当たりを引き上げた形
- 予想配当性向は31.9%(153円÷予想EPS478.94円)。会社は決算説明資料で配当性向35%・株主資本配当率4.5%を示す。中間配当を消却前の株数に支払ったため、配当総額を予想純利益で割ると約35%になり、1株当たりの計算より高く出る(本ブログ試算)
- 方針は「中計’26」で株主資本配当率4.5%・配当性向30%以上を目標水準に置く累進配当。同じタイヤ大手のブリヂストン(5108)は連結配当性向50%目安を掲げる設計で、累進配当を掲げる本銘柄とは還元方針の組み立てが対照的
3. スコア内訳
配当持続性ランク: B(76/100点) ★★★★☆
| カテゴリ | 配点 | 得点 | 主な内容 |
|---|---|---|---|
| 配当 | 50 | 44 | 性向10・DOE7・利回り7・方針10・耐性10 |
| 財務 | 25 | 13 | 自己資本10・ネットキャッシュ0・営業CF安定性3 |
| 収益 | 25 | 19 | 営業利益率12・ROE7 |
| 合計 | 100 | 76 | — |
※第3四半期カルテのため、配当性向・配当利回り・営業利益率・ROEは2026年12月期の通期予想(11月16日の修正後)で、DOEは会社が第3四半期決算説明資料で示した当期予想の値で、財務は第3四半期末の四半期連結貸借対照表で採点した。営業CF安定性と増配減配耐性は直近5期の通期実績を使っている。ゴム製品は配当性向・自己資本比率・ネットキャッシュのいずれも業種補正の対象外。
3-1. 主な加点(高得点項目)
- 配当方針 10/10: 中期経営計画「中計’26」(2026〜2030年度)で株主資本配当率(DOE)を配当政策の軸に据え、DOE4.5%・配当性向30%以上を目標水準に置いて、安定かつ累進配当を継続する方針を明示(累進配当の宣言として最上位の帯)。会社IR『配当方針/配当金の推移』の2026年11月16日現在の記載でも文言は変わっていない
- 増配減配耐性 10/10: 2021〜2025年12月期に5期連続増配(実質普通配当ベース)、直近5年に減配なし、当期予想も153円への増配で満点。2016〜2020年12月期は最終赤字の年を含めて45円を維持した
- 配当性向 10/10: 31.9%(153円÷予想EPS478.94円)。ゴム製品は配当性向の業種補正の対象外で共通の中央値35%を適用し、中央値以下で10点の帯
- 自己資本比率 10/10: 60.9%(第3四半期末・前期末69.4%から△8.5pt)。自己株式の取得と消却で自己資本が減ったが、10点の帯にとどまる
- 営業利益率 12/15: 通期予想13.4%(820億円÷6,100億円)を採点根拠とし12点の帯。第3四半期累計の実績は13.9%(前年同期16.6%から△2.7pt)
- DOE 7/10: 4.5%(会社の第3四半期決算説明資料が示す2026年12月期予想の株主資本配当率)で7点の帯。中計の目標水準と同じ値だが、採点に使ったのは当期の予想値。本サイトの参考計算3.92%(§6-1)も同じ帯
- 配当利回り 7/10: 予想DPS153円を分子とする予想利回りで7点の帯(計算は§6-1)
- ROE 7/10: 通期予想12.3%(590億円÷平均自己資本4,805.89億円=前期末5,226.59億円と第3四半期末4,385.18億円の平均)で7点の帯。自己株式の取得で分母の自己資本が小さくなった
3-2. 主な減点(低得点項目)
- ネットキャッシュ 0/10: 現金及び預金55,712百万円 + 短期有価証券0百万円 − 有利子負債148,574百万円 = △92,862百万円。有利子負債が現預金を上回るマイナスで0点の帯(算定根拠は§7-2)。前回の+30,989百万円から、8月の自己株式の取得(111,021百万円)とコマーシャル・ペーパーの発行でマイナスに転じた
3-3. スコアの動き(定点観測)
- スコア変動: 前回(2026年12月期 中間期)80点 → 今回(2026年12月期Q3)76点(△4点)。ランクはBのまま
- 変動の内訳: 動いたのはネットキャッシュだけで4→0点。8月の自己株式の取得で現金及び預金が中間期末の112,652百万円から55,712百万円に減り、コマーシャル・ペーパーの発行などで有利子負債が81,663百万円から148,574百万円に増えた。ほかの9項目は前回と同じ帯。配当性向は33.5%→31.9%、ROEは11.6%→12.3%(分母の自己資本が小さくなったため)、営業利益率(通期予想)は14.1%→13.4%、自己資本比率は71.6%→60.9%。DOEは採点ガイドの採用順に合わせて、前回の本サイト試算3.8%から会社が示した当期予想4.5%に改めたが、帯は同じ7点。配当利回りは分子の予想DPSが135→153円に増えたが、帯は同じ7点
- 満点項目は維持: 配当方針10・増配減配耐性10・配当性向10・自己資本比率10の4項目は前回から据え置き。累進配当を掲げる方針の文言は、会社IRの2026年11月16日現在の記載でも変わっていない
- 現在の位置づけ: B帯(70〜84点)の下限から6点上。前回挙げた加点の余地のうち、営業利益率は通期予想が13.4%に下がって15点の帯から遠ざかり、ネットキャッシュはプラスの帯を外れてマイナスに転じた。自己資本比率は10点の帯の下限まで0.9ptの位置にあり、1つ下の帯に下がると73点になる。前回の筆者メモが見たいとした値上げと原価の関係は、7〜9月単独で売上+5.1%が売上原価+3.3%を上回り粗利率は38.1%→39.2%に上がった一方、販管費が+12.9%伸び、営業利益率は15.1%(前年同期15.7%)にとどまった。本決算のカルテでは、2027年12月期の配当予想と業績予想が採点の入力に加わる
※本スコアは決算短信の数値から機械的に算出した独自指標であり、将来の減配可能性を予測するものではありません。過去のデータ上の傾向を整理した参考情報としてご利用ください。
4. 事業の強み・構造リスク
※本章はスコア(§3)に入っていない事業上の強み・構造リスクを扱います。
4-1. ✅ 事業の強み
- 北米で数量減を単価と構成で補う構造: 1〜9月の北米市販の販売本数は前年同期比95%でも、所在地別の北米売上高は+6.2%(決算説明資料)。値上げの浸透とOPEN COUNTRY・NITTO GRAPPLERの需要で構成が改善し、数量に頼らない単価の形成力が配当原資を支える。
- 新車用タイヤの装着基盤: 国内外の新車用の販売本数は1〜9月で前年同期比109%(決算説明資料)。装着車種である大型SUVのモデルチェンジで販売量と構成がともに改善し、同74%に落ちた国内市販用の減少を一部補った。市販用の需要が弱い局面で売上の振れを抑える。
4-2. ⚠️ 構造リスク
- 為替と関税に左右される北米中心の収益: 1〜9月の売上高の71.4%が所在地別の北米。会社は通期で為替を+81億円の増益要因、関税を△67億円の減益要因と見込み、米ドル1円の変動で営業利益が年8億円動く(決算説明資料)。円高や通商政策の変化が配当原資に直結する。
- 天然ゴムと石化品の価格に振られる原価: 会社は通期で原材料の価格変動による△106億円(天然ゴム△31億円・石化品△63億円ほか)の減益を見込む(決算説明資料)。値上げや構成改善の効果が素材相場で相殺されやすく、配当原資となる利益の振れにつながる。
保有状況: 筆者は本銘柄を 保有しています(株数は非開示・2026年11月時点)。
5. 筆者メモ
北米の大口径タイヤの強さと、減配しない累進配当の方針を評価して保有している。今回の18円増額は株数が2割減った分で、配当の総額はほぼ同じ。利益の伸びによる増配かは分けて見たい。
6. 配当の見方
6-1. 配当の中身
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 2025年12月期実績 | 130円(中間60円+期末70円。期末に創立80周年記念配当5円を含み、実質普通配当ベースは125円) |
| 2026年12月期 中間配当(実施済) | 65円(前年同期60円から+5円・2026年9月3日支払開始) |
| 2026年12月期予想 | 153円(中間65円実施済+期末88円予想)。2026年11月16日に期末予想を70円→88円へ+18円増額修正し、年間予想は135円→153円。前期比+23円、実質普通配当ベースでは+28円 |
| 翌期(2027年12月期)予想 | 未開示 |
| 配当性向(2026年12月期予想・表面) | 31.9%(153円 ÷ 予想EPS478.94円・本ブログ算出)。記念配当・特別配当は含まない。会社が第3四半期決算説明資料で示す配当性向は35%。中間配当は消却前の株数に支払っており、配当総額を予想純利益で割ると約35%になる(本ブログ試算) |
| DOE(連結・株主資本配当率) | 4.5%(会社の第3四半期決算説明資料〔2026年11月16日〕が11月の配当予想とあわせて示す2026年12月期の株主資本配当率。同資料の注記では、自己株式の消却前の株主資本の想定値と配当総額から算出した値。参考: 本サイト算出〔予想DPS153円×期末株式数123,189,492株(自己株式を除く)÷平均自己資本480,589百万円×100〕では3.92%。平均自己資本は前期末522,659百万円と第3四半期末438,518百万円の平均) |
| 配当利回り | 7/10・予想DPS153円(利回りは採点にのみ使用) |
| 配当方針 | 中期経営計画「中計’26」(2026〜2030年度)で株主資本配当率(DOE)を配当政策の軸とし、DOE4.5%・配当性向30%以上を目標水準に置いて、安定かつ累進配当を継続する方針を明示(会社IR『配当方針/配当金の推移』2026年11月16日現在) |
| 連続増配年数 | 5期連続増配(2021〜2025年12月期実績・実質普通配当ベース)+ 当期予想の153円で 6期目 |
| 自己株式の取得と消却 | 2026年8月7日の取締役会決議にもとづき、8月10日に30,822,200株を取得(自己株式の増加額111,021百万円)し、9月30日付で30,672,200株を消却 |
- 期末配当の総額は、修正前の予想(70円×前期末の自己株式を除く株式数153,995,929株≒10,780百万円)と修正後の予想(88円×第3四半期末の同123,189,492株≒10,841百万円)でほぼ同じ(本ブログ試算。期末の基準日の株数で確定する)。1株当たりの増額は、自己株式の取得で株数が減った分を配当に反映したもので、利益の増加によるものではない。
- 中期経営計画「中計’26」の還元目標には、配当の目標水準と並べて自社株買い総額1,000億円が掲げられている(第3四半期決算説明資料)。
6-2. 過去年度 連結DPS・EPS・配当性向(EDINET DB 引用、配当÷EPS再計算)
2022年以前の履歴を表示
| 年度 | DPS(円) | 実質普通DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2016/12 | 45 | 45 | △96.54 | —(最終赤字・配当は維持) |
| 2017/12 | 45 | 45 | 121.87 | 36.9% |
| 2018/12 | 45 | 45 | 83.11 | 54.1% |
| 2019/12 | 45 | 45 | 161.41 | 27.9% |
| 2020/12 | 45 | 45 | 75.89 | 59.3% |
| 2021/12 | 76 | 76 | 268.62 | 28.3% |
| 2022/12 | 80 | 80 | 311.51 | 25.7% |
| 年度 | DPS(円) | 実質普通DPS(円) | EPS(円) | 配当性向 |
|---|---|---|---|---|
| 2023/12 | 100 | 100 | 469.42 | 21.3% |
| 2024/12 | 120 | 120 | 485.86 | 24.7% |
| 2025/12 | 130(普通125+記念5) | 125 | 413.10 | 30.3% |
| 2026/12(予想) | 153 | 153 | 478.94 | 31.9% |
(注)
- データ基準: 2016/12〜2025/12期はEDINET DB引用で、株式分割・株式併合の実施はなく全期が同一基準。2026/12期予想のDPS153円とEPS478.94円は2026年12月期 第3四半期決算短信の記載値をそのまま用いている(配当性向から逆算していない)。予想EPSは自己株式の取得と消却で減った株数を前提にしており、予想純利益が前期比△7.3%でもEPSは前期比+15.9%になる
- DPS列の方針: 1列目は表面DPS(記念配当を含む年額)、2列目は記念配当を除いた実質普通配当ベース。記念配当のない年は両列が同値。配当性向は実質普通DPS÷EPSで再計算している
- 記念配当・特別配当: 2025年12月期の期末配当70円に含まれる記念配当5円が唯一の該当で、表面DPS130円に対し実質普通配当ベースは125円。内訳は「配当予想の修正(増配)に関するお知らせ」(2026-11-16)の前期実績欄(期末 普通配当65円・記念配当5円)で確認でき、「創立80周年」の名称は会社IR『配当方針/配当金の推移』による。他の年度には決算短信・会社IRとも記念配当・特別配当の注記はない
- 連続増配の起点: 2016/12〜2020/12期は45円で横ばい、2021/12期の76円が増配の起点。以降2025/12期まで5期連続増配で、2026/12期予想153円が6期目にあたる。実質普通配当ベース(2025年125円)でも増配は途切れていない
- 異常値の説明: 2016/12期はEPS△96.54円の最終赤字だが45円配当を維持。2018/12期・2020/12期の配当性向50%超はEPSの落ち込みによるもので、DPSは一貫して45円
6-3. 配当の評価ポイント(3点)
- 増配構造: 期末予想を+18円増額して年153円とし、実現すれば増配は6期目。予想配当性向31.9%は会社の目標水準(30%以上)の範囲にある。ただし今回の増額は株数の減少を1株当たりに反映したもので、配当総額は修正前の予想とほぼ同じ
- 方針シグナル: 「中計’26」で株主資本配当率を配当政策の軸とし、DOE4.5%・配当性向30%以上を目標水準に置いて累進配当を継続すると明示。今回の予想でも会社は株主資本配当率4.5%・配当性向35%を示し、目標水準に沿わせている。自社株買い総額1,000億円の目標もあり、還元は配当と自己株式の取得の2本立て
- 耐性実績: 2016〜2025年12月期の10期で減配はなく、最終赤字の2016年12月期も、コロナ期の2020年12月期も45円を維持した。実質普通配当ベースでは2024年120円→2025年125円→2026年予想153円と増配が続いている
7. 詳細データ
7-1. 業績サマリー
第3四半期累計実績(2026年1月1日〜2026年9月30日・前年同期比)
| 指標 | 当第3四半期累計 | 前年同期 | 前年同期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 4,437.72億円 | 4,352.89億円 | +1.9% |
| 営業利益 | 616.26億円 | 720.68億円 | △14.5% |
| 経常利益 | 579.22億円 | 707.12億円 | △18.1% |
| 親会社株主帰属四半期純利益 | 485.04億円 | 530.57億円 | △8.6% |
| EPS | 329.61円 | 344.55円 | △4.3% |
| 営業利益率(累計実績) | 13.9%(616.26億円÷4,437.72億円) | 16.6%(720.68億円÷4,352.89億円) | △2.7pt |
| 営業利益率(通期予想) | 13.4%(820億円÷6,100億円) | 16.4%(前期実績・973.50億円÷5,949.23億円) | △2.9pt |
7〜9月の3か月単独では売上高1,595.81億円(+5.1%)・営業利益241.28億円(+1.0%)・営業利益率15.1%(前年同期15.7%)で、中間期(1〜6月)の13.2%から戻した(決算説明資料)。短信の累計と中間期の差から求めると、7〜9月は売上原価+3.3%・販管費+12.9%で、売上総利益率は38.1%→39.2%に上がった。決算説明資料の営業利益の要因分解(7〜9月・前年同期比)では、販売要因+59億円と為替+35億円が、原材料△53億円・製造コスト△22億円・販管費△12億円をおおむね打ち消した。営業利益率の累計実績は参考値で、スコアの営業利益率・ROEは通期予想ベースで採点している。
通期計画 進捗率(2026年12月期・2026年11月16日 下方修正後)
| 項目 | 第3四半期累計 | 通期予想 | 進捗率 | 前年同時点の進捗 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 4,437.72億円 | 6,100億円 | 72.7% | 73.2% |
| 営業利益 | 616.26億円 | 820億円 | 75.2% | 74.0% |
| 経常利益 | 579.22億円 | 730億円 | 79.3% | 69.8% |
| 親会社株主帰属当期純利益 | 485.04億円 | 590億円 | 82.2% | 83.4% |
進捗率は算出値。「前年同時点の進捗」は前年同期の実績を2025年12月期の通期実績で割ったもの。会社計画どおりなら10〜12月は売上高1,662.27億円・営業利益203.73億円(前年同期比△49.08億円)・営業利益率12.3%で、営業利益は7〜9月の水準を下回る(決算説明資料)。
セグメント別(第3四半期累計・対前年同期比)
| 区分 | 売上(前年同期比) | セグメント利益(前年同期比) |
|---|---|---|
| タイヤ事業 | 4,081.69億円(+2.0%) | 606.13億円(△13.9%) |
| 自動車部品事業 | 356.02億円(+1.6%) | 10.22億円(△38.8%) |
セグメント利益は営業利益ベース。報告セグメントに含まれない「その他」は営業損失9百万円(前年同期は16百万円の利益)。タイヤ事業は売上が伸びたが営業利益率が17.6%→14.9%に下がった。北米の市販用はシェアを保ちながら販売量が減り、値上げと大口径の主力シリーズの構成改善で売上を伸ばした。欧州はセルビア工場を中心とする再編の移行期で販売本数が1〜9月で前年同期比62%と大きく落ちたが、7〜9月単独では93%まで戻った(決算説明資料)。国内の市販用は第1四半期を中心とした供給制約が響き、販売本数は74%。新車用は大型SUVのモデルチェンジで増えた。自動車部品事業は、鋼板・アルミなどの材料高を販売価格に一部しか転嫁できず減益だった。
業績増減要因の「業績の質」診断
| 観点 | 評価 | 解釈 |
|---|---|---|
| 一過性要因 | 🟡 一部あり | 特別損失に製品補償引当金繰入額21.23億円を新たに計上した(対象や原因の説明は短信にない)。前年同期にあった投資有価証券売却益25.72億円がほぼなくなり、特別利益は36.75億円→3.69億円に縮んだ |
| 営業外損益 | 🔴 悪化 | 営業外収支は△13.56億円→△37.03億円。為替差損が11.81億円→34.66億円に増え、中間期の為替差益13.94億円を踏まえると7〜9月単独で約48.60億円の差損(本ブログ算出)。経常は△18.1%と営業より減益幅が大きい |
| 純利益押し下げ/押し上げ要因 | 🟡 税負担の低下 | 法人税等が204.78億円→69.84億円に減り、税負担率は27.8%→12.6%に下がった。短信は見積実効税率を使う計算方法を記すだけで、低下の理由は示していない。純利益△8.6%が税金等調整前純利益△24.5%より小さいのはこのため |
| 開示の誠実性 | 🟢 高 | 修正前後の予想と増減率、為替前提(1USドル158円・1ユーロ184円)を短信で示し、決算説明資料で営業利益の四半期別の要因分解、原材料の価格影響、為替感応度、所在地別の損益を開示 |
→ 業績の質: 本業は関税や製造コストの負担で減益、純利益は税負担の低下に支えられた(7〜9月の営業利益は前年並み)
7-2. 財務・CFサマリー
| 指標 | 前期末(2025年12月末)・2025年12月期通期 | 当第3四半期末(2026年9月末) |
|---|---|---|
| 営業CF(百万円) | 93,060 | N/A(CF未作成) |
| 投資CF(百万円) | △23,079 | N/A(CF未作成) |
| 財務CF(百万円) | △43,827 | N/A(CF未作成) |
| 現金及び預金(BS・百万円) | 117,256 | 55,712(△52.5%) |
| 短期有価証券(BS流動・百万円) | 0 | 0 |
| 現金及び現金同等物 期末残高(CF・百万円) | 116,796 | N/A(CF未作成) |
| 自己資本比率(%) | 69.4 | 60.9(△8.5pt) |
(注)第3四半期の四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成されていない(決算短信の注記)。左列のCF3行と現金及び現金同等物は2025年12月期通期(EDINET DB)、それ以外は各期末時点。四半期連結貸借対照表の流動資産に有価証券の行はない。1〜9月の減価償却費は28,485百万円(前年同期26,490百万円)。
- 有利子負債: 決算短信「財政状態の概況」が開示する有利子負債合計148,574百万円を採用(前回カルテと同じ数え方)。前期末から+56,225百万円、中間期末の81,663百万円から+66,911百万円。四半期連結貸借対照表に別掲された項目は、コマーシャル・ペーパー73,000百万円(前期末は計上なし)・短期借入金21,223百万円・社債20,000百万円・長期借入金14,586百万円の計128,809百万円で、前期末の1年内償還予定の社債5,000百万円は償還済み
- ネットキャッシュ: 現金及び預金55,712百万円 + 短期有価証券0百万円 − 有利子負債148,574百万円 = △92,862百万円。時価総額比(期末発行済株式総数123,438,829株・自己株式を含む)で、マイナス(有利子負債超過)のため0/10点。株数基礎の123,438,829株は、9月30日付で自己株式30,672,200株を消却した後の第3四半期末の発行済株式総数。貸借対照表に別掲された4項目(128,809百万円)だけで数えても△73,097百万円のマイナスで、点数は同じ0点
- 前回カルテからの変化: ネットキャッシュは中間期末(6月末)の+30,989百万円から123,851百万円減った。8月10日に立会外取引で自己株式30,822,200株を取得し(自己株式の増加額111,021百万円)、9月3日には中間配当の支払いも始まって、現金及び預金は112,652百万円から55,712百万円に減った。取得資金はコマーシャル・ペーパー73,000百万円の発行などでまかない、有利子負債が増えた
- 自己資本: 前期末522,659百万円→第3四半期末438,518百万円(△84,141百万円)。純利益48,504百万円を計上した一方、自己株式の取得111,021百万円と配当の支払いが上回った。消却の会計処理で、その他資本剰余金21,026百万円・利益剰余金89,192百万円・自己株式110,218百万円がそれぞれ減った(短信の注記)
- 営業CF安定性の評価対象5期(単位百万円): 2021年12月期34,465 → 2022年12月期15,172 → 2023年12月期86,503 → 2024年12月期67,059 → 2025年12月期93,060(EDINET DB)。5期平均59,252百万円から2022年12月期が△74.4%、2025年12月期が+57.1%離れる。最も離れた2022年12月期を除いた4期の平均70,272百万円からも2021年12月期が△51.0%離れるため、赤字は無いがブレありの3/5点
- 自己株式と株数: 期末発行済株式総数は前期末154,111,029株→第3四半期末123,438,829株で、減少数30,672,200株は9月30日付の消却株数と一致する。期末自己株式数は115,100株→249,337株、期中平均株式数(累計)は147,157,228株
7-3. 通期業績予想(2026年12月期・2026年11月16日 下方修正後)
| 項目 | 予想 | 前期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 6,100億円 | +2.5% |
| 営業利益 | 820億円 | △15.8% |
| 経常利益 | 730億円 | △28.0% |
| 親会社株主帰属当期純利益 | 590億円 | △7.3% |
| EPS | 478.94円 | +15.9% |
| 営業利益率(通期予想) | 13.4%(820億円÷6,100億円・本ブログ算出) | △2.9pt(前期実績16.4%) |
| ROE(通期予想) | 12.3%(590億円÷平均自己資本4,805.89億円〔前期末5,226.59億円と第3四半期末4,385.18億円の平均〕・本ブログ算出) | △0.5pt(前期実績12.8%) |
| 1株当たり年間配当 | 153円 | +23円 |
- 今回の修正: 8月7日公表の予想から、売上高6,380→6,100億円(△4.4%)・営業利益900→820億円(△8.9%)・経常利益870→730億円(△16.1%)・純利益620→590億円(△4.8%)へ引き下げた。会社は、物価高などで価格を重視する消費者の動きが続き、タイヤ市場の需要が弱いまま推移するとみている。為替前提は1USドル=158円・1ユーロ=184円(前回は157円・183円)
- 営業利益予想の推移: 期初(2026年2月13日)の940億円から、8月に900億円、今回820億円へと2度引き下げた。決算説明資料の要因分解では、前回予想からの減額は販売要因によるものが最も大きい
- 10〜12月の計画: 経常利益は150.77億円(前年同期比△155.39億円)で、営業利益203.73億円との差から約53億円の営業外費用(純額)を見込む計算になる(本ブログ算出)。原材料の価格変動による減益は10〜12月だけで△90億円と見込まれ、販売要因の+71億円を上回る(決算説明資料)
7-4. データ出典の透明性
| 項目 | 出典 | 信頼度 |
|---|---|---|
| 第3四半期累計の売上高・営業利益・経常利益・純利益・EPS・売上原価・販管費・セグメント別・営業外損益・特別損益・税金費用・減価償却費 | 2026年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026-11-16開示)「1.経営成績等の概況」「四半期連結損益計算書」「セグメント情報等の注記」「四半期連結キャッシュ・フロー計算書に関する注記」 | 🟢 一次情報 |
| 通期業績予想(修正後)・修正前の予想・為替前提・当期配当予想 | 同上「1.(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」「2.配当の状況」「3.2026年12月期の連結業績予想」 | 🟢 一次情報 |
| 期末配当予想の修正(70円→88円)・修正の理由・前期実績の内訳(期末 普通配当65円・記念配当5円) | 「配当予想の修正(増配)に関するお知らせ」(2026-11-16開示) | 🟢 一次情報 |
| 自己資本比率・自己資本・現金及び預金・有利子負債・発行済株式数・自己株式数・自己株式の取得と消却 | 2026年12月期 第3四半期決算短信「四半期連結貸借対照表」「(2)当四半期の財政状態の概況」「(4)発行済株式数(普通株式)」「株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記」/ 中間期末の値・中間配当の支払開始日・期初予想は2026年12月期 第2四半期(中間期)決算短信(2026-08-07開示) | 🟢 一次情報 |
| 7〜9月単独の売上高・営業利益・営業利益率・営業利益の要因分解(四半期別・通期予想)・所在地別の売上高・タイヤ販売本数・原材料の価格変動影響・為替感応度・10〜12月の計画・当期予想の株主資本配当率と配当性向・自社株買い総額の目標 | 2026年度第3四半期決算説明資料(2026-11-16開示) | 🟢 一次情報 |
| 配当方針(中計’26: DOE4.5%・配当性向30%以上を目標水準・累進配当)・記念配当の「創立80周年」名称 | TOYO TIRE IR『配当方針/配当金の推移』(2026年11月16日現在) | 🟢 一次情報 |
| 2025年12月期の営業CF・投資CF・財務CF・現金及び現金同等物・ROE、過去配当履歴・EPS推移・営業CF推移 | EDINET DB | 🟢 一次情報 |
| 営業利益率(通期予想)・ROE(通期予想)・配当性向・DOE(参考の算出値)・ネットキャッシュ・時価総額比・進捗率・7〜9月単独の売上原価と販管費・配当総額の試算 | 本ブログ算出(会社予想値・決算短信の自己資本および株式数より計算。ROE分母は期首自己資本(前期末)と第3四半期末自己資本の平均) | 🟡 補助データ |
| 株価・配当利回り | 記事作成時点の終値を採点にのみ使用(数値は非掲載) | 🟡 補助データ |
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本記事は配当持続性スコアの枠組みに基づき、筆者が一次情報と内容を確認・編集して公開しています。下書き・集計・整形には補助ツールを使用しています。誤りにお気づきの方は X(@haitoukarte) へお知らせください。